建設機械 2026年10月号

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C2610

建設機械 2026年10月号

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2,300 円(税込)
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■特集:解体工事と建設機械①
○都市内河川での鋼製橋脚撤去工事
/首都高速道路(株) 深谷卓央
首都高日本橋地下化事業に伴い、治水上の影響を低減させるため、日本橋川内の橋脚を先行して撤去した。本稿では、施工方法や工夫点等について報告する。

○「だるまおとし」のように高層ビルを解体
/鹿島建設(株) 水谷亮・長尾千尋
高層ビルを下層から解体するジャッキダウン工法は、建物外観を保持しながら、地上レベルで、一定の場所で繰り返し解体作業ができる。安全性、工程、周辺環境に配慮した解体工法である。

○低衝撃載荷によるRC構造物解体
/アルソシア建設(株) 山地宏志・中森純一郎
/(株)カナデビアエンジニアリング 阪本良
/東京大学 上西幸司
SMartDで決定した装薬配置により、安全で低環境負荷なEDICSの低衝撃裁荷によってもRC構造物を効率的に解体できた。解体工事例と理論的背景から検証する。

○家電リサイクル向け建機の開発
/コマツ 山中聖一
把持・切断・圧縮・剥離・選別を1台で行うマルチリサイクラを開発した。本稿で家電リサイクル現場の省人化と資源価値向上を図る取り組みを紹介する。

○マルチブーム解体仕様機
/日立建機(株) 武田悠太
大型アタッチメントへの対応、輸送性、安全性、低騒音化のニーズに応えてマルチブーム解体仕様機ZX1100K-7を開発した。本稿でその概要と主な特長を紹介する。

○開口幅が大きいミニショベル対応の大割用圧砕機
/古河ロックドリル(株) 秋元直也
内装解体需要拡大に対応した1.7~2.8t級ミニショベル用油圧圧砕機Vxs18を開発した。高い破砕性と軽量・耐久性を両立した高効率な解体作業を実現した。

○フラッグシップ解体仕様機
/(株)ボルボ・グループ・ジャパン 東海林勇
ボルボ建機の超大型油圧ショベル「EC950FL」は、日本の解体現場向けに最適化され、安全性・生産性を高めた特別仕様機である。

○遠隔操作で散水作業を安全に
/オカダアイヨン(株) 佐野直樹
解体現場の粉塵対策として、従来は人手で散水作業をしていた。遠隔操作式散水装置の導入によって、安全性向上と省力化を実現する。

○解体工事における安全性に関する研究
/金城学院大学 青木孝義
/東京科学大学 上西涼花
/戸田建設(株)  鈴木信也
階上解体工法ではスラブ・梁の補強が必要になる。実現場で実態把握するため、補強サポートの軸力を計測した。本稿でその結果を紹介する。


■特集:建設機械シミュレータ・学習システム②
○掘削の体感を再現する身体揺動
/WIZAPPLY(株) 西岡右平
建設業の担い手不足から訓練用シミュレータの活用が広がっている。本稿では、油圧ショベルの掘削による反力を4軸モーションシミュレータ 「SIMVR CS PRO」で再現する訓練システムを紹介する。

○オペレータトレーニングシミュレータ
/コマツ(株) 勝又洋平
技能伝承や安全教育の課題に対応するため、オペレータトレーニングシミュレータを開発した。本稿でその概要と活用事例を紹介する。

○「体験型」から「指導者主導型の訓練型」へ
/(株)積木製作 荻野和昌
従来の「体験型」 VRとは違う指導者主導型の訓練型VRを提案する。線路立ち入り訓練VRをJR西日本レールテックと共同開発した。建設機械・荷役車両への応用事例も紹介する。

○3DVRによる重機の遠隔操縦システム
/(株)フォーラムエイト 新田純子・春松光男
UC-win/Roadを活用した重機シミュレータの最新動向と、ICT施工・除雪支援からAI融合、宇宙分野まで、その応用可能性を紹介する。

○除雪車両運転教育用の「車両操作シミュレータ」
/(株)フォーラムエイト 新田純子・春松光男
除雪グレーダシミュレータの開発経緯や訓練実績を紹介。汎用VRソフトによる安全教育、操作習熟の有用性とAIを活用した育成支援の展望を示す。


■シリーズ 建設現場のDX最前線
○災害復旧工事における建設用3Dプリンタの活用
/㈱橋本店 東俊洋
特殊形状の魚道隔壁に建設用3Dプリンタを初導入し、型枠作業を省略して工期の2ヶ月短縮、31%の省人化を実現。品質確保と魚類の遡上支援効果も確認した。


■製品紹介
○取説へのアクセスを“読む”から“聞く”へ
/住友建機(株) 上甲隼
/住友重機械工業(株) 原孝介
生成AIとRAGを活用した油圧ショベル向け取説検索アプリ 「InCab@Nav」を開発した。会話、図表、多言語対応で現場の情報確認を効率化する。


■連載 シニアを活かす現場運営術の基本③
○治療しながら働ける仕組み作り
/(株)バリオン 金沢善智
治療と仕事の両立支援は攻めの健康投資である。柔軟な働き方や復帰支援、相談しやすい環境づくりを通じて、人材定着と企業成長を促す。
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