/日本工業出版(株)/

■特集:GHP XAIR IV
○環境負荷低減・節電・省エネを実現する「GHP XAIR (エグゼア) IV」の開発
/東京ガスエンジニアリングソリューションズ(株)　鹿島彰浩　
/大阪ガス(株)　金内健
/東邦ガス(株)　三治祐也
GHPはガスエンジンでコンプレッサを駆動し、ヒートポンプによって冷暖房を行うシステムである。このたび、環境負荷低減 節電・省エネを実現するGHPの新機種として、GHP XAIR (エグゼア) IVを開発した。本稿では、XAIR Ⅳの特長と付加機能について紹介する。

○アイシンの 「GHP XAIR Ⅳ」の開発
/(株)アイシン　金本孔源
本稿では、新冷媒R32の採用によりフロン排出抑制法の新基準に適合したGHP 「XAIR Ⅳ」について、性能向上、品質確保ならびにイニシャル・ランニングコスト低減に向けた取り組みを紹介する。

○低GWP冷媒(R32)対応高効率GHPの開発
/パナソニック・ヤンマーGHP開発製造(株)　富田麟太郎
当社は低GWP冷媒に対応した高効率ガスヒートポンプ冷暖房機(GHP)を開発した。近年GHPは、フロン排出抑制法により指定製品化され、2027年度より発売する新機種についてGWP目標値が定められている。本稿では、2026年4月に発売を開始したR32冷媒採用新機種の特徴について紹介する。


■テクニカルレポート
○e-methaneのクリーンガス証書移転・管理を可能とするデジタルプラットフォーム
/(株)INPEX　若山樹
/大阪ガス(株)　吉井芳聡
/三菱重工業(株)　重松直嗣
当社では、2021年度からNEDOの補助事業として世界最大級となる400 Nm³-CO₂/hの実用化技術開発を実施しており、e-methaneの環境価値をクリーンガス証書として取得し、CO₂NNEXの実装により地産地消モデルとして移転・管理予定である。

○大型アンモニア混焼エンジンの開発
/JFEエンジニアリング(株)　清水明・内野々侑輝・瀧口直・星野実
当社は、CN燃料の中で貯蔵性に有利点のあるアンモニアに着目し、脱炭素化に向け、大型中速エンジンで50%超混焼機の開発を行い商品化を達成した。本稿では、開発時の課題対応も含め、その取り組みについて紹介する。

○工場の排水が、EVを走らせる。熱の価値を書き換える 「廃熱エンジンⓇ」
/(株)馬渕工業所　遠藤聡
当社のORC発電は、工場廃熱や温泉水等の未利用熱を電気に変える技術である。蓄電池を搭載し、熱の揺らぎを吸収して安定供給するオフグリッド型が特徴である。ゴミからEV充電を行う等、循環型経済と防災に貢献する。

○木質バイオマス燃料ボイラー
/先端材料研究所　宮谷和雄
日本の高価なエネルギー価額について疑問を示し、木質燃料の年間蓄積量1億㎥の効率的なエネルギー利用を促したい。高度な加工とエネルギー損失を伴うチップ化やペレット化によるチップボイラー、ペレットボイラーや薪ボイラーの利用では、煤塵発生設備として作動している現状を指摘し、木質燃料を原木のままクリーンエネルギー源として燃焼できる実証済である新たな固体燃料ボイラーの利用を提言する。

○太陽光発電と太陽熱発電のハイブリッド化
/信州大学　中村正行
太陽光発電と太陽熱発電のハイブリッド化を行うための超多層フィルムの構造を設計した。太陽電池の分光感度特性を反映した広角広帯域波長を制御可能な最適構造を得た。太陽熱発電用の集光部への反射光は十分に確保でき、ハイブリッド化が可能である結果が得られた。


■エネルギー事情
○米国/イラン軍事紛争によるエネルギー市場への影響を考えるための基礎情報
/LNG経済研究会　奥田誠
米国/イランの軍事紛争に伴うホルムズ海峡の事実上の封鎖状況が継続し、原油タンカーなどの通航が大きく制限されている。このため、原油価格の高騰や石油製品ナフサの供給逼迫を招いており、その影響は世界的に広がっている。本稿では、これに関する参考情報を紹介する。

○LNG輸出の大幅増加の到来を迎える国際天然ガス市場
/LNG経済研究会 大先一正
米国とイスラエルによるイラン攻撃に伴うホルムズ海峡の封鎖の影響が懸念されるが、長期化が避けられれば、2026年は米国とカタール主導のLNG輸出の増加により世界の天然ガス需給の緩和と価格低下が本格的に始まる年になることが見込まれている。


■フィールドレポート
○石炭発電設備の老朽化更新に伴う、環境性・省エネ性が高いガスタービンコージェネレーションシステムの導入
/テイカ(株)　岡本宏治
/Daigasエナジー(株)　堀遥輝
本稿では、テイカ岡山工場における老朽化した　石炭焚きBTGをLNGサテライト方式のガスタービンコージェネレーションに更新し、CO₂削減、省エネ、BCP強化を同時に実現した事例を紹介する。

○富士宮北山工業団地2企業へ電気と熱を供給する連携省エネルギー事業
/(株)CDエナジーダイレクト　小原剛
2法人7事業所のエネルギー利用を連携することで、さらなる省エネ・CO₂削減が可能となるとの検討結果を踏まえ、各企業に対してエネルギーの共同利用を目的とする「電力・熱融通によるスマートエネルギー」を形成し、電力供給と熱融通を行う事業(以下、本事業)を実現するに至った。本稿では、本事業の概要と経緯およびその特徴について紹介する。