/日本工業出版(株)/

■特集:ダム建設関連機械・施工①
○新丸山ダム建設事業について
/国土交通省　水谷好伸
本稿では、国内最大級のダム再生事業である新丸山ダム事業において取り組んでいる建設DXについて概要や今後の展望を紹介する。3次元データを基盤とした統合モデルを信用し、骨材製造から打設までを一連で自動・自律化する自律型コンクリート打設システムの導入を目指している。

○新丸山ダム本体建設工事におけるケーブルクレーン自律運転技術
/㈱大林組　阿部留美子・間地健太
本稿では、新丸山ダム本体建設工事で開発したケーブルクレーン自律運転技術について紹介する。ローカル5Gと高精度測位を活用した揺動制御・安全監視の高度化により品質・安全性・生産性の向上を実現した。

○成瀬ダム建設工事における最新技術の活用
/鹿島建設㈱　大木洋和
本稿では、国内最大級のCSGダムとなる成瀬ダム建設工事において、省人化・省力化や生産性向上を図るために実装した各種最新技術と環境負荷低減に向けた取り組みを紹介する。

○低炭素型コンクリートの試適用
/鹿島建設㈱　古橋佳・藤井広志
本稿では、山鳥坂ダム仮排水トンネル工事において、「国土交通省土木工事の脱炭素アクションプラン」に対応する2種類の低炭素型コンクリートを大量に適用し、大幅にCO2排出量を削減した事例を紹介する。

○日本最大級の流水型ダム
/清水建設㈱　長谷川悦央
ダムコンクリート工においては、i-Construction2.0の柱の一つとなる施工のオートメーション化として、製造～運搬～打設までの自動化を行った。熟練の技能が不要な袋状ベルトコンベアを実装するとともに、最新のICT、AI等を活用した品質管理のDXに取り組んだ。

○長斜距離に適応したスリップフォーム工法
/大成建設㈱　金木洵太朗
南摩ダムのCFRDフェイススラブ施工では、最大164mの長斜距離区間で3昼夜に及ぶ連続打設が必要となった。本稿では、スリップフォーム工法の適用における安全性確保、型枠たわみ対策、打設中断リスク低減など、機械設備面の課題と対策について紹介する。

○柱状工法を支えたケーブルクレーン自動運転技術
/西松建設㈱　福島崇
阿蘇立野ダムの柱状工法での複雑な作業環境と熟練者不足を背景に、GNSSとCIMを活用したケーブルクレーン自動運転を導入し、位置精度の向上と作業の標準化を実現した。これにより効率化と安全性を両立し、厳しい施工条件下で確実な打設を可能にした。


■シリーズ　建設現場のDX最前線
○令和7年度インフラDX大賞について
/国土交通省　西上康平
令和7年度インフラDX大賞は、データ連携や複数プロセスの最適化を実現した事例が高く評価された。本稿では、「i-Construction 2.0」の本格実装を反映した先進事例を通じ、インフラDXの潮流と今後の展望を紹介する。

○電波不感地帯での遠隔施工
/㈱中和コンストラクション　大浦晃平
電波不感地帯に位置する砂防堰堤工事において、衛星通信を活用した遠隔施工を導入した。複数建機の遠隔操作および設備の遠隔監視により現場常駐人員を削減し、総作業工数を約28%低減した。安全性向上と省人化の有効性を実証した。

○インフラメンテナンス対応の効率化と3Dスキャン技術の応用
/nat㈱　等々力麗
国土交通省主催のインフラDX大賞にて受賞した3Dスキャンアプリ「Scanat」を活用し、現場計測からデータ納品までを効率化する仕組み。本稿では、Excel管理から脱却し、働き方改革と持続可能なインフラ維持管理を実現した取り組みを紹介する。

○配筋DXによる鉄筋工事の革新
/鹿島建設㈱　石黒真聖
配筋DXとは、配筋3次元モデルを活用し、データ連携によるプロセス最適化で、鉄筋工事全体の生産性を向上させる、誰もが利用可能な取り組みである。本稿では、その概要と適用事例を紹介し、確認された生産性向上効果を紹介する。


■技術資料
○ブローバイガスがVGSターボに及ぼす影響
/㈱エコロジーターボサービス　眞子仁美
ブローバイガスはブローバイガス還元装置で再燃焼処理しているが、オイルを含んだブローバイガスが吸気側に戻るとVGSターボ以外にも大きな影響が出てしまう。次号では、リビルドターボの製造工程、当社独自の技術対策について紹介する。

○ガードレールの変遷と防護柵の最新動向について
/日鉄神鋼建材㈱　成瀨賢一
本稿では、ガードレールを含む車両用防護柵に関する製品と防護柵関連基準書の移り変り(変遷)と最新の防護柵製品について具体的な製品(2種類)を紹介する


■製品紹介
○安全・安心・快適な不整地運搬作業への追求
/㈱加藤製作所　井上康夫
当社全旋回式クローラキャリアのコンセプト「低重心・コンパクト・高い安全性」を継承・発展させ、新たにIC110R(積載荷重11t)を開発した。本稿で、その概要を紹介する。


■業界情報
○2026年2月 建設機械需要予測
/(一社)日本建設機械工業会