/日本工業出版(株)/

■特集:建設機械・施工とSDGs②
○長期ビジョンに掲げ建設現場で展開
/清水建設㈱　川原井裕子
本稿では、当社のSDGs取り組み方針と、建設現場での取り組み事例として、紙素材の仮設資材、解体現場から排出される廃板ガラスの再資源化、ヒメアマツバメと共生しながらの建設工事の3点について紹介する。

○自動バックホウによる土砂積み込み
/清水建設㈱　深瀬勇太郎
/(国研)土木研究所　遠藤大輔
/九州大学　倉爪亮
当社は、土木研究所の自律施工技術基盤OPERAを活用して、自動バックホウによる土砂の掘削からダンプへの積載に至る一連の作業のシームレスな自動化に関する研究開発に取り組んでいる。本稿では、その技術的な内容について紹介する。

○ホールライフカーボンを評価するプラットフォーム
/㈱竹中工務店　中川浩明
建物の「ホールライフカーボン(建物生涯CO2)」を可視化し、評価につなげるプラットフォーム「Z-CARBO(ジカーボ)」を開発した。お客様の事業活動におけるCO2排出量の削減と情報開示を総合的にサポートし、全ての建物でホールライフカーボンの削減を目指す。

○新社屋TODA BUILDING、まちに開かれた芸術・文化拠点の形成
/戸田建設㈱　秋山昌幸
設備コンセプトは事業継続性と環境性の両立とした。事業継続性では、従来のBCPに加え、DCP(地域事業継続)も含めた設計を行っている。また、環境性では省エネ性と快適性の両立を重視し、多くの省エネ技術を導入して超高層複合用途ビル全体で「ZEB Ready」を取得した。

○高純度BDF混合燃料導入の取り組み
/西松建設㈱　長谷川真也
当社では、2030年度に向けたCO2削減計画「ZERO30ロードマップ」を掲げ、その一環としてバイオディーゼル混合燃料の活用を検討しており、2024年8月に全国初となるB50(バイオディーゼル混合率50%)試行導入を行った。

○使用済みの作動油を再生する技術を開発
/日立建機㈱　森健介
再生事業の一環で、資源循環とライフサイクルコスト低減を両立した使用済み作動油の再生技術を開発し、保証付き中古車に適用・販売。今後は商流構築、海外展開、環境負荷低減効果の定量化と価値訴求を進める。

○Dual Fuelバイオガス発電システム
/ヤンマーエネルギーシステム㈱　豊園真也
本稿では、バイオガスとA重油の二元燃料(デュアルフューエル)エンジンをベースとして、バイオガス発電システムを紹介する。

○建設機械・施工分野におけるSDGsへの挑戦と実践
/㈱レンタルのニッケン　穂乃夏彩葉
当社は、建設機械レンタルを通じSDGsを推進し、防災支援、次世代育成、資源循環、気候変動対策、森林保全、地域貢献、技術革新、物流効率化に取り組み、レンタルで循環型社会に貢献しながら持続可能な社会を目指す。

○コンクリート発注量調整の新時代
/NTTドコモソリューションズ㈱　沢村乃々花
/㈱奥村組　髙橋勇平
建設業界が抱える生産性向上と環境負荷低減の課題を解決すべく、当社と奥村組がAIモデルを共同開発した。画像認識技術で、コンクリート未打設領域を高精度に判定して発注量の自動算出を実現。生産性向上と戻りコン低減によるコストの低減、およびSDGsが掲げる「つくる責任、つかう責任」の実践を目指す。

○スピーカー型振動発電デバイスによる環境発電の新展開
/京都大学　西野朋季・八木知己
/㈱JVCケンウッド・公共産業システム　杉原賢一
/㈱JVCケンウッド　村田渉
スピーカー構造を応用した新型振動発電デバイスを開発。橋梁や建設機械の振動を電力に変換し、電池交換不要の自立監視を目指す。低周波振動への追従性と高い耐環境性・量産性を備え、過酷な現場での安定運用と社会インフラ維持管理の革新に寄与する。

○レジリエントな海底インフラの構築に向けた技術開発
/東京海洋大学　野村瞬
/(国研)海洋研究開発機構　古市幹人・笠谷貴史
海底資源利用や地震・津波対策のニーズを背景に、深海コンクリート劣化試験、海底CPT装置開発、DEMによる地盤デジタルツインなどの技術開発を通じ、海底インフラの設計・施工・維持管理手法の事例を紹介する。


■技術資料
○港湾コンクリート構造物の維持管理性の効率化を目的とした高機能型塗装技術
/東洋建設㈱　湯地輝・三宅諭
/大成ロテック㈱　藤田広志
/㈱フェクト　大山潤哉
港湾施設のコンクリート構造物の塩害対策に着目し、高機能型表面保護塗料を開発した。本技術は硬化後も透明であり、「高い耐塩害性能」を持ちながら「目視点検の容易化、評価・判定の合理化」や「施工性の向上」などに寄与できる材料である。


■製品紹介
○新技術、スパイダーリフトの紹介
/エイハン・ジャパン㈱　川崎哲哉
トラック式高所作業車や、総足場を組んでの従来型高所作業では困難であった現場における問題解決、大幅なコスト削減につながる新技術が登場した。