/日本工業出版(株)/

■テクニカルレポート
○e-methaneのクリーンガス証書移転・管理を可能とする
デジタルプラットフォーム構築
/大阪ガス㈱　吉井芳聡
/三菱重工業㈱　重松直嗣
大阪ガス、三菱重工業は、e-methaneの環境価値を証書化したクリーンガス証書の移転や管理を行うデジタルプラットフォーム「CO2NNEXⓇ」について、大阪・関西万博で運用を開始している。本稿では、本プラットフォームを活用した万博におけるクリーンガス証書移転の取り組みや、今後の展望について紹介する。

○排熱回収型バーナでのアンモニア燃焼
/Daigasエナジー㈱　北村暁之
当社では、脱炭素に資する技術開発として、アンモニアバーナ開発を行っている。本稿では、都市ガスとアンモニアの混焼率0～100%で安定燃焼を可能とする、排熱回収型バーナの概要と開発の取り組みについて紹介する。

○家庭用蓄電池を用いたVPPサービスの開発
/東邦ガス㈱　深澤拓也
今後さらなる導入が見込まれる「家庭用蓄電池」。当社では、家庭用蓄電池を活用し、お客さまに参加いただきながら電力供給の安定化に貢献するVPPサービス「わけトク」を開発。本稿では、サービス概要や特長を紹介する。

○工場排熱を活用するkW級熱電発電システム
/ヤンマーホールディングス㈱　玉木脩二
本稿では、工場等で捨てられている排熱を活用することで省エネルギーおよび脱炭素に貢献するkW級熱電発電システムについて、工場排熱活用の課題を解決する技術的特長に主眼を置いて紹介する。

○ガスコージェネレーションシステムに追設可能な水素混焼ユニットの開発
/㈱日立パワーソリューションズ　坂本謙一・小林達郎
当社は、天然ガス専焼ガスエンジンで水素燃料を利用するための水素混焼ユニットを開発した。本製品は既設ガスエンジン本体の改造は不要で、開発したユニットを追設することで水素混焼運転を可能にする。

○微生物燃料電池の実用化に向けた発電デモ実証
/栗田工業㈱　小松和也
発電菌を利用して有機物から電気エネルギーが得られる微生物燃料電池のエネジーハーベスティング用途での活用に向けて、実証試験を行った。キャンプ場のトイレ排水に対し、有機物除去量あたり0.6 ～ 0.8Wh/gの電力が安定的に得られ、試験期間を通じて電気機器の連続動作を達成した。

○中型撒積貨物船への風力推進補助装置の搭載
/飯野海運㈱　江口一穂・大森聰
外航海運業界で進むCO2排出削減への規制強化への対応として風力推進補助装置も開発が進んでいる。本稿では、85,000DWT型撒積貨物船 “Yodohime” にローターセイルを搭載した事例を紹介する。

○人工石灰石を利用した路面標示用塗料の開発
/住友大阪セメント㈱　三橋佑基・菊池定人
/㈱キクテック　寺倉嘉宏
CO2再資源化人工石灰石を利用した路面標示用塗料、および塗料の製造、施工時に発生する廃棄物を人工石灰石の原料にリサイクルするサーキュラーエコノミーシステムの開発を行った。業界全体での循環型社会および脱炭素社会への貢献を目指す。

○CO2の有効利用とプロピレン製造を同時に達成可能な多機能触媒技術
/大阪大学　古川森也
本稿では、プロピレンの製造とCO2の有効利用を同時に達成可能な本反応において、CeO2に担持されたPt–Co– In三元ナノ合金が極めて高い触媒活性、プロピレン選択性、安定性、 CO2利用効率を示すことを解説する。

○励起子から探るペロブスカイトの光学応答
/静岡大学　下迫直樹
全無機ペロブスカイトCsPbBr3単結晶における励起子の光学応答を反射・PL・時間分解測定で解析し、励起子ポラリトンや励起子分子、励起子-励起子散乱発光を明瞭に観測、束縛エネルギーや群速度を精密に評価した。

○水素の高効率製造法の開発
/広島大学　齋藤健一
金属ナノ粒子合成中に、容器が天井に吹き飛ぶ程の大量の水素生成を偶発的に見出した。安全な実験条件を探し、実験・理論の両面からメカニズムを詳細に研究したところ、金属がメカノ触媒、反応容器の材料が助触媒となり、水が尽きるまで連続的に水素を製造する現象を見出した(純度>99%、最大収率1,600%)。室温付近(30～38℃)にも拘わらず、局所的には超臨界水が生成し、水素生成速度を300倍加速させた。


■エネルギー事情
○連携協定で加速する自治体の脱炭素化
/東京ガス㈱　中島良文・羽田野貴仁・守屋未緒
自治体の脱炭素化へ向けた動きの急速な高まりを背景に、東京ガスグループは、自治体との連携協定の締結を進め、脱炭素ソリューション等の提供をはじめとした課題解決により、ゼロカーボンシティ実現に向けた取り組みを推進している。

○下水道ブルーカーボン構想に関する取り組み
/㈱日立製作所　三宮豊
下水道ブルーカーボン構想は、栄養塩類を利用して海草・海藻を育成し、温室効果ガス削減と地域経済の活性化を両立する新たなアプローチである。本稿では、技術的・制度的課題を克服するための産官学プロジェクトおよび当社の取り組みを紹介する。

○第7次エネルギー基本計画について
/LNG経済研究会　奥田誠
第7次エネルギー基本計画では、原発の位置づけを第6次までの「原発依存度を可能な限り低減する」から「脱炭素に資する重要な電源として最大限活用する」と大きく変えた。本稿では、原発の動向を中心に第7次改訂の概要を紹介する。