/日本工業出版(株)/

■特集:建設現場の安心・安全
○現場の安全性向上に寄与する技術
/㈱大林組　永嶋充・佐藤圭吾・松野千映・上條宏明・谷征一・堀尾訓之・岡本邦宏
建設機械の事故を未然に防止し、現場の安全性を向上させるため、当社ではデジタルツイン、CPS、AI、位置情報技術等を活用した開発を行っている。概要を紹介する。

○AIが実現する重機接触災害ゼロへの挑戦
/清水建設㈱　古川慧
単眼カメラとAI画像解析技術を組み合わせた重機接触災害防止システムを紹介する。姿勢推定技術により様々な作業姿勢を検知、障害物がある状況でも確実に人を検知可能で、低コストで高精度な安全監視を実現している。

○GNSS全球測位衛星を利用した衝突警報装置について
/㈱エスシー・マシーナリ　山尚史・栗毛野浩一
GNSS全球測位衛星「みちびき」のセンチメータ級の補正技術を使った、クレーンのリアルタイムでの衝突警報装置を開発した。

○高所作業車の規制帯逸脱事故を防ぐ製品について
/㈱カナモト　植木良・浅石秋秀・斎藤仁・守屋遼太
高所作業車の規制帯逸脱事故の防止を目的に、当社は「はみ出しまセンサー」という製品を開発した。本稿では、事故事例を基に開発した製品の変遷や今後の更なる製品改善に向けた取り組みを紹介する。

○建設機械の接触事故を抑制するテクノロジー
/キャタピラージャパン(同)　白澤博志
建設機械とのはさまれ・巻き込まれ・衝突による接触事故を回避し、建設現場の労働災害発生を抑制する技術として、油圧ショベルやホイールローダに用意されている人検知/障害物検知/作業範囲制限機能を紹介する。

○ミニショベル向け衝突軽減装置
/コベルコ建機㈱　平山道夫
当社では、現場の「安全」に対して業界に先駆けた機能開発や商品・サービスの提供を続けている。本稿では、 2022年に販売を開始したミニショベル向け衝突軽減装置「OmniEyeⓇ」について紹介する。

○安全性向上への商品やソリューションの取り組み
/コマツ　新谷了・石井健一・名村晴秀・加島勝永
人と建設機械の衝突事故を減らすため、当社は従来システムより安全性を強化した新型KomVisionを開発し、 PC200i-12に標準搭載した。本稿では、KomVisionの特徴や新たな安全サポート機能について紹介する。

○安全性と作業性を両立させる緊急ブレーキ
/酒井重工業㈱　高村春輝・遠藤涼平
緊急ブレーキ装置Guardmanはロードローラの衝突被害軽減をアシストする。ハードウェアとソフトウェアの両側面から課題解決を図り、湯気・土埃が発生するような環境下でも高い検知精度を実現した。

○積載形トラッククレーンの最新安全対策機器の紹介
/古河ユニック㈱　河田良宣
つり上げ荷重が3トン未満の積載形トラッククレーンは、平成30年2月の構造規格改正により、過負荷制限装置の装備が義務化され、折損・倒壊・転倒事故等の安全性が格段に向上した。最新の安全装置も紹介する。

○AI-driven IoTで高速道路リニューアル工事の安全管理を効率化
/MODE, Inc.道間健太郎
当社と鉄建建設が実施した実証実験について紹介する。 AI-driven IoTを活用し、保安設備の位置情報や現場カメラ映像の遠隔確認などを実現した。

○ICタグ検知とAIカメラ検知の融合による人と重機の接触事故リスク低減
/吉川工業㈱　小池直道
本稿では、作業者接近検知システム「Wアラートプラスアイ」を紹介する。従来のICタグ検知とAIカメラ検知を組み合わせ、ICを持たない歩行者の侵入対策も実現した。

○建設工事事故データベース(SAS)の活用に向けて
/国土交通省　内田悠介
建設業従事者の建設工事事故防止に向けた対策の検討・立案に活用してもらうため、建設工事事故データベースの事故データを一般に公開することとした。


■技術資料
○シールドトンネル間の新型継手の開発
/戸田建設㈱　田中宏典
/日本ヒューム㈱　浦澤康治
シールドトンネル工事の効率化に向け、新しいセグメント間継手を開発した。高度な剛性やひび割れ抑制、コンパクト設計により、小径シールドにも対応可能で、低コスト化を図っている。


■シリーズ 令和6年度インフラDX大賞にみる最新技術
○令和6年度インフラDX大賞について
/国土交通省　藤本陽一
本省では、データとデジタル技術の活用によりインフラ関連の業務、組織、プロセス等を変革するインフラDXを推進し、インフラDX大賞を実施している。本稿では、令和6年度インフラDX大賞の概要を紹介する。

○建設DXで省人化と工期短縮を実現
/小澤建設㈱　古瀬渉
施工情報をデジタル化することで、工事の生産性向上を実現した。積載量管理、土砂運搬中の位置情報把握やMC機能による効率化、遠隔での現場管理、ARコンテンツを用いた現場の見える化などの事例を紹介する。

○ICT対応型水中バックホウによるリモートオペレーション
/東亜建設工業㈱　山岸雅
正確な立体形状を計測するマルチビームソナーと、リアルタイム性の高い超音波式水中カメラを組み合わせ、濁った海域でも水中バックホウの遠隔操縦を実現させた。