/日本工業出版(株)/

■特集:建設機械のリビルド・リマン①
〇機械の予防保全・予知保全と連動した再生システムの推進
/コベルコ建機㈱　横野哲馬
循環型社会形成推進基本法に従い、当社はリマン事業(主要機器の再生事業)に積極的に取り組んでいた。昨今、建設機械を長く大切に使おうというお客様も増えている。「せっかく生まれてきた部品達を大切・丁寧に扱う」の行動指針の下、「取扱いメニューの拡大」「対応力の強化」「再生技術の向上」などを目標に、本稿では、新たに再構築したリマン事業について紹介する。

〇循環型社会形成に向けた取り組み
/㈱小松製作所　橋場明博
当社は建設・鉱山機械のサービス・アフターマーケット分野でのカーボンニュートラル(CN)への対応として、また、循環型社会形成に向けた取り組みとして、リマン事業を世界で拡大してきた。本稿では、この事業の成り立ちや背景を紹介する。

〇サーキュラーエコノミー実現に向けた再生事業の推進
/日立建機㈱ 　門脇愛美
当社は長きにわたり顧客の使用済み部品を加工修理した「再生部品」を販売する部品再生事業に取り組み、近年はサーキュラ―エコノミー実現のため建設機械本体の再生にも着手。本稿では、再生事業の歴史や認知度向上・事業拡大に向けた取り組みを紹介する。

〇3Dモデルを使用したパーツカタログの導入
/日立建機㈱　 戸村祐二
当社では製品保守向けに2Dイラストのパーツカタログを活用しているが、効率よく部品検索するには経験やスキルに左右されることがあった。この課題解決のために3Dパーツカタログを開発した。本稿では、検討から導入までの流れや効果を紹介する。


■特集:効率化・省人化に寄与するアタッチメント②
〇ミニ・小型油圧ショベルの最新アタッチメント
/キャタピラージャパン(同)　相原聡子
左右チルト、360度旋回機能を有したチルトローテータに対する現場の期待は高まるばかりである。本稿では、特に小規模施工で活躍するCat次世代ミニ・小型油圧ショベルに搭載可能なCat純正チルトローテータの機能、特長などを紹介する。

〇油圧オートカプラによる建設施工現場の安全・環境・生産性向上革命
/㈱小松製作所　宮澤友孝・岡田哲史
当社は、解体現場における油圧アタッチメント交換作業を効率化する油圧オートカプラを開発した。安全性、環境性、生産性が向上し、オペレータ1名で作業を完結可能にした。作業員の削減と作業時間短縮でコスト削減と現場効率化を実現、経済性が48%向上した。この技術は他の建設分野にも展開が期待されている。

〇省人化対策の切り札
/㈱斗山ボブキャットジャパン　竹田有志朗
Bobcatのスキッドステアローダーには二つの大きな特長がある。一つは「その場旋回(超信地旋回)」ができること。もう一つがアタッチメントのラインナップを豊富に取り揃えていることである。本稿では、省人化に適したアタッチメントを実例も交えて紹介していく。


■技術資料
〇カーボンニュートラル社会の実現に向けた取り組み
/㈱大林組　田中寛人・神代泰道・並木憲司
カーボンニュートラル社会の実現に向け、低炭素型のコンクリートの技術開発と普及展開が急務となっている中、当社はカーボンネガティブまで達成が可能な「クリーンクリートN」を開発した。本稿では、本技術の概要と適用事例について紹介する。

〇 国道啓開工事で自動充電ポート付きドローンを遠隔運航
/㈱大林組　近藤岳史
本稿では、能登半島地震における国道249号の道路啓開工事の計画、設計、施工におけるUAV(ドローン)の活用方法のうち、自動充電ポート付きドローンの遠隔運航による現場デジタルツイン化について紹介する。

〇 建設現場における水素混焼発電機・電動ミニショベルを用いた実証実験
/㈱大林組　小河原暁彦・細井直子
当社は2030年度における温室効果ガス排出削減目標を設定し、脱炭素に向けた取り組みを推進している。本稿では、当社が小松製作所の協力のもと実施した実証実験について紹介する。

〇 マニピュレータ型現場溶接ロボット
/鹿島建設㈱　水谷亮・横山太郎・高木良介・菊地望・遠藤明裕・田部井太郎
建築現場の柱1本を全自動で溶接するロボットを開発。角の立った4面BOX柱も自動で溶接可能。スラグ除去も自動化し、溶接開始後は最終層まで全自動で溶接する。ロボットの取り付け機構や養生設備などもシステム化し、溶接品質とも現場適用で良好な結果を得ている。

〇 トンネル作業員を落石の危険から守る
/宮坂建設工業㈱　齋藤宏明
トンネル作業における肌落ち・落石事故から作業員を守るため、トンネルでの装薬作業等に使用する、専用特殊機械「ROCK PROTECTOR」を開発した。本機を使用することで、トンネル切羽作業の安全性が向上する。


■製品紹介
〇 100USトン吊りフル電動ラフテレーンクレーン
/㈱タダノ 生宗健治・川野貴史
当社グループの脱炭素社会の実現に貢献するための取り組み目標として、「製品におけるCO₂排出量35%削減」を掲げている。本稿では、アメリカ、カナダ向けのフル電動ラフテレーンクレーンについて紹介する。