/日本工業出版(株)/

■特集:バイオマス熱利用
○ 木質バイオマスボイラの普及促進、その課題と今後の展開
/(特非)農都会議/山本 登
木質バイオマスの再エネ展開については、日本は遅れている。本稿では、欧州と日本比較を実施し、熱利用機器の普及、バイオマス燃料のサプライチェーン等の実情を紹介する。また、当法人では、木質バイオマス熱利用の飛躍的拡大を目指して、バイオマスアカデミーを立ち上げ、「バイオマスの熱利用・理論と実践」・書籍の発刊、政策提言、シンポジウム、ベストプラクティス研究会等から、バイオマス熱利用の現状と今後の課題を提言する。

○バイオマス熱利用の普及・拡大をめざす政策提言について
/(特非)農都会議/杉浦英世
日本のエネルギー政策は電気中心であり、脱炭素に向けエネルギー効率の良い熱を活用すべきである。農都会議は再生可能エネルギーの熱利用、とりわけ地域に豊富な木質バイオマスの熱利用政策を提言してきた。本稿では、今までの提言のポイントと概要を紹介する。

○バイオマス温水熱利用ベストプラクティス研究会と性能指標の設定
/熱エネルギー利用技術デザイン/黒坂俊雄
バイオマス温水熱供給ベストプラクティス研究会では、優良事例プラントの年間性能データと基本エンジニアリングをオープン化することで、熱利用普及・拡大を目指している。本稿では、研究会で得られた性能指標とその目標値などについて紹介する。

○再エネ熱の活用、熱利用とエネルギー効率化を考慮したゾーニング
/芝浦工業大学/永井 猛
地域の脱炭素化を先導するアムステルダム市およびデンマーク。アムステルダム市は2040年天然ガス使用を禁止し、市民合意のもとで街区毎に異なる熱を利用する計画。デンマークは熱供給網を活用、清掃工場廃熱と再エネ由来水素製造時廃熱を利用。本稿では、同内容を紹介する。

■テクニカルレポート
○炭素繊維強化圧電複合材料の開発と振動発電・蓄電によるワイヤレス情報通信
/東北大学/栗田大樹・他
本稿では、圧電性を付与した炭素繊維強化プラスチック(圧電CFRP)複合材料に関する研究の現状を紹介する。また、圧電CFRPを用いた振動発電・蓄電に関する最近の成果についても言及する。

○錯体水素化物系電解質に用いたカルシウム蓄電池の開発
/東北大学/木須一彰・他
エネルギー密度や資源性などの観点からカルシウム蓄電池が注目され始めている。これまで電気化学的安定性やイオン伝導性を兼ね備えた電解液の開発がボトルネックとなっていたが、近年、錯体水素化物系材料を始めとする有力な電解液が見出されたことにより、研究が飛躍的に進んだ。本稿では、錯体水素化物系電解液やその電池応用の研究開発を紹介する。

○人工光合成の実現へ向けた新手法の開発
/東京大学/滝沢進也
人工光合成の実用化には、光を吸収して電子源から触媒に電子を受け渡す働きを持つ光増感剤の高性能化が鍵となる。本稿では、物性制御しやすいイリジウム錯体を光増感剤として利用し、電荷の異なる2種類のイリジウム錯体をペアにしてお互いの機能を補わせて性能を高める新手法を紹介する。

○電気の見える化とコンサルティングで企業のコスト削減と脱炭素経営を支援
/エネクラウド(株)/橋詰慎一郎
昨今の世界情勢により、エネルギーコストの削減と脱炭素経営が日本企業にとって急務となっている。本稿では、企業が電気エネルギー分野において抱える課題と、それに対して当社が独自システムで提供するソリューション、提供価値などについて紹介する。

■エネルギー事情
○COP28議長国であるアラブ首長国連邦(UAE)のエネルギー・環境政策を巡る動向
/LNG経済研究会/大先一正
UAEは有力なOPEC産油国であるが、太陽光発電の大量導入や原発の商業運転を開始するととも、CO2回収貯留のポテンシャルが高く、ネットゼロに最も近い国の一つである。また、将来的に重要な水素輸出国になる可能性が高いため、今後とも同国のエネルギー・環境政策の動向を注視して行くことが求められている。

■フィールドレポート
○都心の高層ビルおける電力確保と水環境保全
/環境工学研究所/星山貫一
2016年(平成28年)に東京都千代田区紀尾井町に東京ガーデンテラス紀尾井町(以下、東京ガーデン)がオープンした。地上36階、高さ180mの紀尾井タワーは複合施設であり、1〜4階までが商業施設、5〜28階までがオフィスになっており、30階から最上階の36階までがホテルになっている。本稿では、東京ガーデンはビル全体で環境対策を積極的に推進しているため見学内容を紹介する。