クリーンエネルギー 2023年7月号

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クリーンエネルギー 2023年7月号

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■テクニカルレポート
○階段炉下水汚泥焼却発電システム
/(株)タクマ/芹澤佳代
下水汚泥は脱水しても含水率が80%程度と高いため、多くの施設で補助燃料を用いて焼却している。当社の開発した階段炉下水汚泥焼却発電システムは、汚泥の持つエネルギーを活用して汚泥乾燥と発電を行い、処理とエネルギー創出を両立させたシステムである。

○燃料電池・水電解用100%ステンレス熱交換器
/アルファ・ラバル(株)/浅岡良彦
燃料電池・水電解システム用途向けに100%ステンレス製(オールステンレス)のガス/液用プレート式熱交換器である「AlfaNovaGL50」の量産を開始。また、ガス/ガス用の熱交換器や、改質器・分解器といった新機軸の機種の開発も進行中。

○手のひらサイズの固体酸化物形燃料電池
/東京工業大学/山田哲也・久保田雄太/島根大学/牧之瀬佑旗
固体酸化物形燃料電池(SOFC)は高効率発電デバイスとして実用化が進んでおり、定置用電源や家庭用燃料電池が普及している。手のひらサイズのSOFCは、人工知能やドローン、自立ロボットなどの次世代デバイスを駆動するための環境に優しく高密度な電源となりうる。本稿では、燃料電池の種類と可搬性に向けた課題について概説し、低温動作に向けた材料開発、平板状SOFCを搭載できるリアクター開発について紹介する。

○バイオマスを用いたプラスチック代替材料の合成
/同志社大学/水谷 義・奥田耕平
骨の構造を模倣してnmサイズのリン酸カルシウム結晶を高分子と複合化させた。アニオン基をもつ高分子を用いると、高分子とリン酸カルシウム結晶が配向した複合体ができる。アシル化反応により親水性と疎水性のバランスを調整し、耐水性に優れた高靭性材料が合成できる。

○固体電解質界面の電気二重層容量制御による充放電速度変調の実現
/三菱ケミカル(株)/髙栁 真/東京理科大学/樋口 透
筆者らが開発した電気二重層(EDL)効果の定量評価法を応用し、固体電解質界面でのEDL容量が電解質種に依存することを明らかにした。電極/固体電解質界面から数Åの領域の電解質組成制御によって、数桁にわたるEDLの充放電速度の変調に成功した。

○グリーン冷媒アンモニア用on-site触媒浄化装置の開発
/(国研)産業技術総合研究所/日隈聡士
近年、環境負荷の少ないグリーン(自然)冷媒として「NH3」が注目されている。しかし、NH3は毒性が強いため回収して無害化(浄化)する必要があり、長い時間と高い費用がかかっている。NH3冷媒の現地回収・浄化を想定した「軽量小型な触媒燃焼浄化装置のプロトタイプ」を開発した。

■エネルギー事情
○シェル「LNG展望2023年版」報告
/LNG経済研究会/大先一正
ロシアによるウクライナ侵攻後の欧州向けロシア産パイプラインガス輸出の大幅減により世界の天然ガス需給は逼迫し、LNG市場も大きな影響を受けた。結果的に欧州の記録的な暖冬と中国のLNG輸入の大幅減により危機的状況は回避されたが、世界のLNG貿易の流れや取り引きの在り方は変貌を遂げており、先行きを見極めていくことが重要となっている。

■フィールドレポート
○次世代エネルギープロジェクト
/安藤ハザマ/中里壮一
当社は、次世代型エネルギーマネジメントシステムの構築し、2020年4月より本格運用を開始した。これにより、遠隔敷地にある建物を含め3拠点全体のCO2削減を達成した。

○小城市庁舎等のオフグリッドによる自立・分散型エネルギーの活用
/国際航業(株)/町川隆二
小城市では、市庁舎の駐車場にソーラーカーポートを設置し、そこで得た電気を鉛蓄電池+制御装置(EMS、BEMS)を介して、市庁舎と三日月保健福祉センター(ゆめりあ)に供給するシステムを構築した。庁舎は電力会社からの電力に頼らない「オフグリッド」システムを実現した。また、市庁舎に高効率空調設備とLED照明を導入し、72時間平常業務が可能な機能を備えた庁舎に生まれ変わった。

○独自開発のプラットフォームで実現した分散型太陽光発電による余剰電力循環モデル
/(株)アイ・グリッド・ソリューションズ/岩﨑 哲
2050年のカーボンニュートラル達成に向けて、再エネの拡大や省エネ技術の普及が求められている。本稿では、独自のAIを搭載したプラットフォームを活用した余剰電力循環モデルによる、再エネ地産地消に向けた取り組み事例を紹介する。

○新たな国立大学モデル「東海国立大学機構」としてカーボンニュートラル達成へ取り組む
/名古屋大学/西澤泰彦
第31回地球環境大賞の受賞を受けて、その受賞対象となった東海国立大学機構によるカーボンニュートラル推進の内容(「カーボンニュートラル達成に向けた東海国立大学機構のビジョン」の公表、カーボンニュートラル推進体制の構築、情報発信、さまざまな研究課題や教育プログラムの推進)を紹介する。
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