/日本工業出版(株)/

■テクニカルレポート
○e-methane対応コージェネについて
/ヤンマーエネルギーシステム(株)/和田浜志
当社が納入した、東京ガス(株)横浜テクノステーションのメタネーション実証設備で生成されるe-methaneを燃料とする発電出力35kWのマイクロコージェネレーションシステムの試験機について紹介する。本機は都市ガス専焼コージェネをベースに、燃料系部品を変更することでe-methaneでの運転に対応している。

○エネファーム新モデル「大容量貯湯モデル」の開発
/パナソニック/河村祐太・小野恵伍・田中秀樹
低炭素化に貢献するエネファームの新モデルとして家庭の熱需要のほぼ全てを発電の排熱で賄う「大容量貯湯モデル」の開発を行った。本稿では、補助電気ヒータを搭載した貯湯ユニットや、湯切れを防止する発電計画アルゴリズムなどの開発取り組みを紹介する。

○建設時温室効果ガス排出量の簡易算定ツール
/(株)日建設計/中田茂郎
建築設計段階において建設時の二酸化炭素(CO2)排出量を容易に算定可能な「概炭ツール」を開発し、運用を開始した。本稿では、概炭ツールのうち主に建築設備に関する概要について紹介する。

○脱炭素サービス
/アークエルテクノロジーズ(株)/宮脇良二
当社が2022年10月に発表した、企業や自治体がカーボンニュートラルを進める際の戦略策定をするための支援ツール「カーボンニュートラルシミュレーター」について、その開発に至る背景から、シミュレーターの内容、今後の展望までを紹介する。

○グリーン水素の製造および貯蔵をサポートする
/スウェージロック社
水素はエネルギーにおける次の大きなフロンティアだ。当社が、デンマークにあるエバーフュエル社に提供する製品および専門知識を活用し、いかに水素を製造しているかを紹介する。

○冷却液を用いて発電する液体熱電変換デバイス「熱化学電池」の高性能化
/東京大学/山田鉄兵・周 泓遙
新たな熱電変換システムとして、溶液の酸化還元平衡を用いた熱化学電池がある。私たちは熱化学電池にホスト-ゲスト化学、プロトン共役電子移動反応、LCST転移などの温度応答性の現象を導入してゼーベック係数の向上を実現した。

○CO2電解によるアルコール直接合成の新手法
/東京大学/藤原直也/北海道大学/多田昌平・菊地隆司
固体リン酸塩電解質を用いた新規電解セルを開発し、常圧220℃という比較的温和な条件下で、CO2と水蒸気からアルコール類や炭化水素類を直接合成することに成功した。今後、CO2電解による物質合成の新たな選択肢となることが期待される。

○ルチル型酸化チタンから始まる次世代リチウム電池負極材料の創製
/鳥取大学/薄井洋行・道見康弘・坂口裕樹
ルチル型酸化チタンは資源豊富で安価な材料であるが、リチウムイオン電池負極として電子伝導性に乏しい課題を抱える。本研究では、単結晶化や不純物元素ドープなどの独自の工夫を凝らすことでその負極性能を引き出せることを解明した。

○二酸化炭素の吸脱着を外部電位で選択的に制御可能とさせる技術の理論的検討
/早稲田大学/七種紘規・関根 泰
二酸化炭素回収はカーボンニュートラルの実現に向けて不可欠な技術であるが、エネルギー効率が低いことが課題であり、高いエネルギー効率で分離回収が可能な手法として外部電位による二酸化炭素の選択的な吸脱着制御に注目し、適した材料特性の理論的な評価を行った。

○二酸化炭素資源化
/東京工業大学/保田修平・松本 剛・横井俊之
我々の研究グループ(東京工業大学 科学技術創成研究院ナノ空間触媒研究ユニット(ユニットリーダー:横井俊之 准教授))では、地球環境の保全と環境調和型社会の実現に資する取り組みの一つとして、二酸化炭素の資源化利用を目指した触媒材料開発を実施しており、本稿では、その中でもCO2と低級不飽和炭化水素を同時に活性化する反応モデルについて紹介する。

○粗水素から水素を抜き出す世界初の分子技術
/大阪大学/橋本大輝・星本陽一
一酸化炭素や二酸化炭素を相当量含む粗水素が、不飽和化合物の触媒的水素化へ直接的に活用できることが実証された。これにより、粗水素からのH2分離・貯蔵・回収を単一な分子触媒を用いて実施する革新的なH2精製プロセスが実現されるかもしれない。

○リチウムイオンバッテリーの蓄電容量を向上させるシリコン負極
/東京電機大学/佐藤慶介・岩本和樹
産廃シリコンスラッジ粉末へのナノデザイン加工(表面細孔の形成)と不純物添加の融合は、表面空隙の形成に加え、電気伝導性を付与できるため、エネルギー・電気化学分野における蓄電池の性能向上に直結する極めて重要な技術である。本稿では、リチウムイオンバッテリーの蓄電容量を向上させるシリコン負極について紹介する。

■エネルギー事情
○欧州連合(EU)の2023/24年冬季に向けての天然ガス需給ギャップ対策
/LNG経済研究会/大先一正
欧州連合(EU)の今冬の天然ガス危機の懸念は、記録的な暖冬や米国産LNG輸入の増加などにより和らいでいる。しかし、ロシアがEU向け天然ガス輸出を一段と削減しているため、来冬のピーク需要期の安定供給確保のためには新たな対策が不可欠となっており、国際エネルギー機関(IEA)では、「エネルギー効率向上の加速」等の5本柱の対策を提案している。