配管技術 2023年1月号

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配管技術 2023年1月号

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■見聞記
○The Year in Infrastructure 2022 London
/配管技術編集部

■解説
〔展望・解説〕
○CCS事業の開始に向けた事業環境整備の検討について
/資源エネルギー庁/鈴木勇人
CCSは、我が国の脱炭素化と産業政策やエネルギー政策を両立するための「鍵」となる重要なオプションの一つ。2030年までのCCS事業開始に向けた事業環境整備を政府としてコミットした上で具体的なアクションを示したCCS長期ロードマップ検討会中間とりまとめの概要を紹介する。

○CO2分離・回収型IGFC実証プロジェクト
/大崎クールジェン(株)/岡田雄馬・森安勝浩
石炭ガス化燃料電池複合発電(IGFC)とCO 2分離回収技術を組み合わせた革新的低炭素石炭火力の実現を目指した当社プロジェクトについて、概要及び進捗状況について説明する。

○豪州東海岸産LNGの輸出規制問題
/LNG経済研究会/大先一正
世界最大のLNG輸出国である豪州のLNG輸出制限の検討開始は世界に波紋を広げた。幸い官民間の協議により輸出制限は回避されたが、東海岸は構造的なガス不足に直面している。このため、LNG受入基地の建設が順調に進まなければ、輸出制限問題が繰り返し浮上する可能性が高く、その動向を注視していくことが求められている。

○BP統計2022年版で見る世界のエネルギー動向(後編)
/LNG経済研究会/奥田 誠
「BP Statistical Review of World Energy 2022」(BP統計2022年版)から後編として、2021年における世界のCO2排出量及び一次エネルギー源の中から化石燃料(石油、天然ガス、石炭)の動向を紹介する。

〔設計〕
○配管系の応力評価
/E&Sコンサルタント安藤/安藤文雄
設備の用途ごとに様々な配管規格がある。設備の用途に応じて規定されているASME B31が適用される配管系の強度に関する健全性評価において、基本となる応力算定式、およびその評価式について概要を解説する。

○安全弁の種類と作動原理の解説
/(株)福井製作所/小松宏和
安全弁の種類の紹介。また、代表的な安全弁である重錘式、ばね式、パイロット式安全弁の構造と作動原理を紹介する。

〔施工〕
○溶接後熱処理(PWHT)の概要と検討事例
/(株)高田工業所/中野光一
溶接後熱処理は、苛酷な使用条件で運転されるプラント設備の安全性を高め長寿命化を図るために適用される熱処理の事である。ここでは、プラントエンジニアとして知っておくべき溶接後熱処理の概要とともに、いくつかの検討事例を紹介する。

○プロセスプラントのモジュール化計画と実践の奨め2
/JKイノバ/川村次郎
建設現場では、過酷な環境から多くの待ち時間が発生する。これら非生産時間にも割高な現地労働対価が支払われるため工費が増大する。設備をモジュール化し、労働対価の割安な場所で外作することで非生産時間を減らし、延べ作業時間と工費が節約できる。本稿ではその計画と実践について述べる。

■製品技術情報
○気候変動による物理リスクと定量分析の活用
/(株)ウェザーニューズ/吉良真由子
近年その影響が顕著になっている気候変動に対し、適応策の必要性が高まっている。当社は企業向けに気候変動リスク分析サービス「Climate Impact」を提供している。Climate Impactでは、事業拠点における大雨などの要素について、発生頻度や再現期待値を分析し、将来のリスクを定量化することが可能である。

○外壁・窓で発電する意匠性の高いガラス一体型発電システム
/大成建設(株)/山口 亮・小林信郷・梅田和彦/(株)カネカ/門田直樹・前田賢吾・中島昭彦
発電性能に加えて、外装材として必要な性能(透過性、断熱性、意匠性等)を確保し、多様なサイズにも対応できる自由度の高い外装一体型太陽電池モジュールについて、製品の特長と導入事例について紹介する。

○蒸気配管用・バルブ用保温カバー
/東洋バルヴ(株)/磯﨑浩一
当社が販売している蒸気配管バルブ用「バルブ用保温カバー」の概要について解説し、特徴と取付け方法、施工事例を紹介する。

○先進デジタル技術を活用した自立型プラント
/日鉄エンジニアリング(株)/德川暁大
ごみ処理施設などの社会インフラをより一層安定稼働させることが求められる中、当社では先進デジタル技術を活用したリアルタイム現場支援システムやクラウド操業支援システムを開発してきた。その取り組みを紹介する。

○文書電子化とCADデータ化サービス
/キンコーズ・ジャパン(株)/守屋博紀
過去の図面のデータ化に取り組んでみませんか? 国土交通省が推進するCALS/EC(データ納品)の普及と自治体のデータ化の拡大により、CADの利用が急速に広がってきている。さらに、蓄積された紙図面をCADデータ化することで、業務の効率化を図る企業が増えている。
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