/日本工業出版(株)/

■特集:建設業における環境技術の最新動向1
○建設資材をリサイクル利用する技術
/清水建設(株)/宇野昌利・宮瀬文裕
近年、建設現場では作業員の高齢化、女性作業員の増加が進んでおり、軽量で取り扱いやすい紙素材を建設資材に利用することで、作業員の負担軽減や生産性向上に寄与すると考えた。そこで、紙素材を大断面のトンネル風門、骨材貯蔵施設での温度上昇抑制、移動式防音壁などに活用し、現場への適用可能性が高いことを確認した。本稿では、活用した紙素材の特徴、建設資材への試用事例について概要を紹介する。

○処分場施設の自然共生技術
/鹿島建設(株)/大野貴子・林 文慶・中村華子・越川義功
豊かな里山環境の創生につながる『ホタルが棲むビオトープ』技術の概要とその効果について、熊本県の「環境教育の場」として整備された公共関与産業廃棄物管理型最終処分場「エコアくまもと」への適用事例を交えて紹介する。

○建設工事における自然共生計画技術
/大成建設(株)/渡邉千佳子
「水辺コンシェルジュ」は、自然環境の改変を伴う建設事業において希少動植物の保全計画を支援するツールである。必要な情報を簡便に提示することで関係者との円滑な情報共有や合意形成を図り、早期に保全計画立案が可能となる。

○屋上緑化による環境向上への取り組み
/(株)大林組/岩井 洋・堀口亮輔
都心特有の厳しい敷地条件や超高層ビルの立ち並ぶ都市環境で、建物利用者に安全でかつ癒しの空間を提供する屋上庭園を計画した。

■特集:下水における新型コロナウイルス調査の取り組み2
○コロナ禍と河川水質汚染
/岩手大学/寺崎正紀
緊急事態宣言下で多摩川の水質汚濁6項目(BOD、COD、SS、大腸菌群数、T-N、T-P)は改善していることが明らかになった。要因として、事業系負荷の減少、および下水処理場の排出負荷減少が考えられる。

○陽性率法による下水処理場での新型コロナウイルスRNA調査
/高知大学/井原 賢
京都大学および高知大学の研究グループは、近畿地方を中.に複数の下水処理場で新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の下水疫学調査に取り組んできた。本稿では、我々がどのように下水疫学調査を実施してきたのか説明し、これまでに得られた成果の一部を紹介すると共に、今後の課題についても述べる。

○COVID-19流行前後における製紙・パルプ関連工場排水中の未規制化学物質の濃度変化
/常葉大学/山田建太
製紙・パルプ関連工場の排水から、感熱紙由来と推測されるbisphenol A(BPA)やbisphenol S(BPS)、diphenyl sulfone(DPS)が検出された。また、それらの排水中の濃度が2019年より2020年以降に高くなる傾向が認められた。コロナ禍によって紙製品の需要が変化し、古紙原料の使用量が増加したこと、また、古紙原料に混入する感熱紙が増加したことから、排水中の調査対象物質の濃度が増加した可能性が示唆された。

○新型コロナウイルスの感染拡大による流入下水の水質変化
/京都市上下水道局/中村暁彦・井澤琢磨・勢川利治
鳥羽水環境保全センターは市最大の終末処理場であるが、りん除去を目的としたの高度処理施設において、R2年上半期にりん除去が不安定になる傾向にあった。新型コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言が発出され、社会経済活動が大きく変化した時期である。そこで、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けていないR1年度と、影響を受けたR2・R3年度における流入下水水質の差異と流入下水の水質変化がりん除去に与える影響について考察を行った。

○水処理センターにおける新型コロナウイルス感染症の自衛的対策について
/福岡市役所/前田茂行
福岡市和白水処理センターでは、市内初の新型コロナウイルス感染症患者発生直後から、感染拡大により専門の消毒業者の手配等が困難になることを想定し、消毒等をはじめとした自主的な感染防止対策の実施体制の整備を行った。市および各委託業者職員で構成する、労働安全衛生協議会を活用した「自衛消毒隊」を結成し、センター職員に感染者が発生した場合でも業務継続に支障が出ないよう備えた。主な取り組みとして、ハード面の感染予防対策、ソフト面では消毒方法のマニュアル作成、および実践研修、その他対策を行うことで“自衛”力を高め、他センターとも情報共有を図った。

○下水処理場における新型コロナウイルスRNA量の時間変動
/(株)ウォーターエージェンシー/京都大学/二瓶義明
下水処理場の下水中のSARS-CoV-2 RNA濃度は、処理区域に住む人々のウイルス排泄量の個人差、排泄行動のタイミングで左右され、時間と空間で変動する。下水処理場における採水時間と採水地点によって分析結果にはばらつきが出るため、それらを踏まえた疫学調査をすることが望ましい。我々の研究グループでは、下水処理場の下水でSARS-CoV-2 RNAを調査する場合に、1日のどの時間帯に検出されやすいかを調べた。また、採水地点を流入下水および最初沈殿池越流水の2地点とし、それらの結果を比較した。

○Withコロナ社会が下水処理場に与える影響
/クリアウォーターOSAKA(株)/安田隆史・大谷佳史
新型コロナウイルス感染症への対策として、テレワーク、宿泊施設、飲食店等の休業や営業時間短縮などが行われた結果、特に大阪市の市街地中.部を処理区に持つ下水処理場における消化ガス発生量が顕著に減少し、下水処理場への流入負荷減少が社会経済活動の変化を裏付けていることがわかったので本稿で紹介する。

■解説
○VOCs汚染土壌原位置浄化技術
/栗田工業(株)/田村 渉・塩谷 剛

○シャフト炉式ガス化溶融システムにおける下水汚泥固形燃料を活用したCO2排出量削減
/日鉄エンジニアリング(株)/矢野 亮・福田尚倫
シャフト炉式ガス化溶融システムを導入した名古屋市北名古屋工場において、下水汚泥から製造されたバイオマス燃料を活用し、コークス使用量および都市ガス使用量を削減、発電量を向上し、 CO2排出量を削減した。本稿では、これらの取り組みを紹介する。

○セメント資源化のための木質バイオマス灰からのアルカリ除去技術
/宇部興産(株)/境 徹浩・古賀明宏・丸屋英二

○災害時に発生する廃石膏ボードの再生利用促進
/(一社)泥土リサイクル協会/西川美穂

○食品ロスの最近動向を見る
/惠谷資源循環研究所/惠谷 浩

■連載
○静脈物流:こみ収集・運搬よもやま話28
手に触れないごみ収集(2) 日本の容器収集・いろいろ
/循環物流システム研究所/井上 護

○世界の列車のトイレ 第8回
トルコの鉄道
/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽

■コラム
○学習指導要領(平成30年告示)解説を読む
/HST

■製品ガイド
○蛍光X線分析装置
/編集部

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