日工の技術雑誌

計測技術 2020年10月号
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A2010

計測技術 2020年10月号

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■特集:プラントの安全を支える安全計装システム
○安全計装システム構築のポイント
/(一社)日本電気計測器工業会/新井直人
安全計装システムの構築では、達成すべき安全度水準(SIL)に応じてランダムハードウェア故障および決定論的原因故障への対策が求められる。留意すべきポイントとして、機器の選択、ハードウェアフォールトトレランス、およびPFDavg計算について紹介する。

○複雑な緊急遮断系の機能要求及びその変更を簡単に実現する安全計装ロジックソルバ
/日本エマソン(株)/荒木高志
本稿では、エマソンロジックソルバを用いた機能要求の実現及び変更が、簡単かつヒューマンエラーを犯しにくい構造であること解説する。

○安全計装システム導入ソリューション
/富士電機(株)/長谷川正美
プラントへの安全計装システム導入時のハードル(コスト、技術)の高さから導入を躊躇するユーザーに対して、より簡単に、より経済的な安全計装システムの導入に応えるためのロジックソルバーであるMICREX-NX Safetyの概要、特徴について紹介する。

○進化する安全計装システム
/横河電機(株)/高橋利明
国、ユーザー、メーカーなどの安全に対する取り組みにより、プラントの安全を支える安全計装システムの普及も進んできている。ユーザーの要望などから、機能強化を行い、常に進化を続けている安全計装システム ProSafe-RSの最新技術について紹介する。

○真の安全計装システムがプラントの未来を拓く
/シュナイダーエレクトリックシステムス(株)/藤原健太
デジタルトランスフォーメーションの実現においてはセーフティ、そしてセキュリティはもはや避けて通れない時代となった。今これを選択肢として捉えず、安全と高稼働率の両立を実現と共に収益を上げるプラントを目指す為、今一度安全計装システムの役割について考えてみる。

○安全計装システム対応スマートESDデバイス
/アズビル(株)/渡邉淳一
本稿では、緊急遮断弁の機能安全維持に加え、システムとの連携により、劣化傾向を可視化し異常の兆候を捉える診断が可能となる、パーシャルストロークテスト機能を備えたスマートESDデバイス700シリーズについて紹介する。

○機能安全を備えた絶縁形防爆バリア
/(株)大同工業所/堀 康裕
防爆上における絶縁形バリアを使用する利点について述べるとともに、当社の機能安全に対する取り組み内容と当社製品である防爆バリアDB1000シリーズの特長について紹介する。また、新規防爆検定取得機種の紹介と当社の対応について述べる。

■製品と技術
○ノンサンプリング後方光散乱ダスト濃度計
/(株)田中電気研究所/田中敏文
将来大気汚染防止法にダスト濃度自動計測器のデータが公定法として採用されることを目指し、ノンサンプリング(非吸引)式とサンプリング(吸引)式がある光散乱式ダスト濃度計の性能を評価しておく必要がある。今まで試験ダクトを用いての両方式ダスト濃度計の評価試験を行った事例は無かったため、JIS原案作成時の実証試験内容を通じて両方式ダスト濃度計の比較を紹介する。

○高精度・高応答圧力計
/(株)司測研/小野貴史・平賀大斗・賀羽常道
一般的に精度と周波数応答性は逆比例関係にある。圧力計測でも精度、応答性を両立させた製品は少ない。SOKKEN PHN22型は精度(直線性+ヒステリシス+再現性)±0.1%FS、周波数応答性1mSEC(圧力接続口直接接続)を達成した圧力計で、自動車工業での開発を筆頭に特殊環境関係(高低温環境、長期的高精度要求、高過大圧力環境)等に使用されて実績を上げている。

■連載
○センサ基礎講座 第12回
/(特非)光ファイバセンシング振興協会/足立正二
光ファイバ自身がセンサとなる「光ファイバセンサ」が土木/建築/プラント分野等で注目されている。光ファイバセンサは、細径・軽量、可撓性、高強度・耐久性・耐腐食性、パッシブ(電源不要)、耐電圧性・耐電磁誘導性、安全防爆性、遠隔計測、分布・準分布計測などの特長を有する。

○マスフロー千夜一夜物語 第66回
/EZ-Japan/黒田 誠
「質量流量計」に分類される熱式流量計(マスフローコントローラー&マスフローメーター)のメーカーや型式間の互換性に関して、配管接続から電源、アナログ&デジタルI/O、フィールドバスや産業用イーサーネット迄を見据えて解説を行う。

○食品のトレーサビリティ 第39回
/食品トレーサビリティシステム標準化推進協議会/大野耕太郎
官民共に、アフターコロナの模索が始まっているが、コロナ禍は様々な社会の暗部を暴いたようだ。グローバルサプライチェーンの毀損により、様々な産業が打撃を受けたが、中でも自動車メーカーは部品供給ができず国内工場の多くが操業停止となった。まさに未曾有の事態である。食品でいえば予てから気候変動等で食料供給への危機管理の必要性を訴えていたFAOの懸念が、このコロナ禍により現実味を帯びてきた。食料自給率37%の日本は食料安全保障に対する懸念が取り上げられた。この不確実性の時代に突入し、危機対応に向けた思考の変革が求められている。情報化の遅れている食品産業にもデジタル化の波が押し寄せてきた。デジタル化が社会インフラとなる為には利便性に隠された危機管理の思考が必要である。

■コラム
○第52回 人と自動化システムの新しい関係
/山﨑弘郎

■製品ガイド
○計測展 2020 OSAKAの見どころ

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