/日本工業出版(株)/

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■特集:最近の火災センサーとその応用
○プラント設備の火災リスク対策に適した線形熱感知器
/横河電機(株)/大矢俊介・福澤 亨
プラントや工場などの設備、各種社会インフラにおいて、防災に対して従来の消防法や建築基準法による規制に応じた対策だけでは、十分に対応することが難しい。欧州火災検知規格に対応し、プラントなど広範囲を迅速かつ正確に熱・火災を感知できる線形熱感知器「DTSX1」を紹介する。

○プラントを支える電気室の火災対策について
/能美防災(株)/萩原嗣郎
プラントの稼働を支える電気室は、事業の操業を続ける上で大変重要な施設である。電気室での火災検知は、「空調設備」や「電気火災により発生する微粒子」の特性上、早期検知が困難である。そのため、電気火災における火災の早期検知を実現する「火災予兆検知システム」を紹介する。

○光ファイバ式火災感知システム
/ヤマトプロテック(株)/市川 誠
本稿では、工場・プラント施設において、発生する代表的な事故事例の説明と、光ファイバ式火災感知システム技術の概要について解説し、今後、企業のBCP対策において有効な防災対策の一事例として紹介する。

○固定形熱画像計測装置CPA-Lシリーズを使用した発熱監視
/(株)チノー/小野寺雄大
近年、石炭・ごみピット・リサイクル燃料貯蔵施設等で、貯蔵物の自然発火が原因による火災事故が増えている。本稿では、火災を未然に防ぐために熱画像計測装置CPA-Lシリーズを使用した広域監視発熱監視の紹介と計測における注意点について説明する。

○温度上昇を検知し火災の未然防止に貢献
/日本アビオニクス(株)/入江朋子
プラント設備、貯炭場、ごみ焼却場などにおいて、高解像度のサーモカメラで広範囲の常時監視を行い、異常温度を検知し、発火前の段階で警報を出力する発火監視システムについて紹介する。

○赤外線サーモグラフィによる早期の火災予防
/フリアーシステムズジャパン(株)/吉田慎吾
本稿では火災事故などを可能な限り予防し、火災になる前の異常温度を検知できるセンサーとして赤外線サーモグラフィカメラを紹介すると共に、自動監視を実現するためのいくつかのソリューションを紹介する。

○防爆型紫外線式火炎検知器
/新コスモス電機(株)/岩見知明
「一般高圧ガス保安規則」により、水素ステーションに於ける保安確保の基準として紫外線式火炎検知器の設置が規定されたことについての経緯を解説し、水素火炎検知器の性能と改善課題及び今後の対策について紹介する。

○赤外線式3波長炎検知器 DRD1-W
/ニッタン(株)/久保智樹
屋外を含め、さまざまな環境に設置可能なプラント向け炎検知器を紹介する。自動火災報知設備の感知器を設置できないような特殊な環境に設置でき(IP66/IP67)、火災のごく初期の小さな炎でも検知可能な高い感度を有する。

■製品と技術
○製造現場のIoT化を加速するEdgecross対応産業用コンピュータ
/(株)コンテック/日比野一茂
製造現場のIoT化の課題を解決するEdgecross(エッジクロス)について、そのプラットフォーム上で計測制御・リモートI/O機器とのデータ連携を実現するソフトウェア「CONTECデータコレクタ」と、本ライセンスをバンドルした産業用エッジコンピュータについて、その特徴と応用例を解説する。

■連載
○マスフロー千夜一夜物語 第60回
/EZ-Japan/黒田 誠
「質量流量計」に分類される熱式、コリオリ式流量計。今回、ブロンコスト・ジャパン(株)から、「微小流量用液体&ガス用流量計であるコリオリ式流量センサーを搭載したMFMでの国内防爆規格取得」というニュースが舞い込んできたので、早速取り上げて解説と、更なる展開の予想を試みる。

○センサ基礎講座 第8回
/(一社)次世代センサ協議会/石垣武夫
温度センサは、体温計など我々が生活していく上でも身近に必要なものである。接触式と非接触式のセンサがあるが、本稿では主として接触式センサについて記述する。赤外センサを使った非接触式センサ(放射温度計)は、“光センサ”に原理を記述しているので、そちらを参照されたい。

○ガス流量計測のはなし 第130回
流量計119 ガスメータの基礎(36)
/東京メータ(株)/小林 駿
今回の「ガスメータの基礎(36)」は、湿式ガスメータの原理構造や基準器・標準器としての高精度化、つまり不確かさの誤差解析についての概要を述べる。ガス燈は下関市の屋内ガス燈を紹介する。

○食品のトレーサビリティ 第34回
/食品トレーサビリティシステム標準化推進協議会/大野耕太郎
日本は有数のGMO食品流通の国であることは御存知だろうか。食品安全には技術的検証と社会的検証があるが、国や地域でそのアプローチは大きく異なる。国家安全保障の重要な柱である農業政策も米国の規模拡大が中心とした国に対してEUは家族農業を是として農業政策が組まれている。その相克は食品安全に対する姿勢に如実である。本連載のテーマである食品トレーサビリティへの取り組みも顕著な違いがある。日本の食品安全の曲がり角ともいえる2023年の遺伝子組み換え食品の表示法の施行も踏まえ、GMOについて考察する。

■コラム
○第45回 田中舘愛橘と原敬が描いた未来
/山﨑弘郎

■製品ガイド
○変換器