日工の技術雑誌

クリーンエネルギー 2020年2月号
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E2002

クリーンエネルギー 2020年2月号

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■テクニカルレポート
○分散エネルギーリソースを統合制御し、調整力を創出するクラウドサービス
/日本電気/田村徹也・猪飼一仁・小島有紀子・岸田 洋・松島 徹
当社は、1951年から培ってきたエネルギー事業者向け事業経験を元に、効率的かつ持続可能な社会を作るべくエネルギーマネジメント事業を展開してきた。そのなかで、今回「NEC Energy Resource Aggregationクラウドサービス(RAクラウドサービス)」の提供を開始することとなった。「RAクラウドサービス」は、バーチャルパワープラント(VPP)構築実証事業を通して今後VPPの事業化を検討している事業者向けに提供するもので、需要家側にある複数のエネルギー設備を制御・最適化し、デマンドレスポンス(DR)に対応させることができる。

○大容量・高効率チラーの開発
/ヤンマーエネルギーシステム/鬼原宏年
GHP(ガスヒートポンプエアコン)は、クリーンな都市ガスを燃料とし節電に貢献してきたが、このたびセントラル空調等のニーズに応えるため、GHPの特徴を継承した世界最大容量のGHPチラーを新たに開発した。本稿では、高出力化と高効率化を両立したGHPチラーを紹介する。

○汎用元素のみで構成する熱電発電モジュールの開発
/物質・材料研究機構/高際良樹/茨城大学/池田輝之/アイシン精機/小島宏康
超スマート社会を支える電源技術の構築に向けて、汎用元素のみから構成される低コストかつ無害な熱電発電材料とモジュール化技術の構築に成功した。本稿では、材料開発の成果を概説し、新材料を用いたモジュール試作と発電実証試験の結果について紹介する。

○停電時もフル・バックアップする住宅用蓄電ハイブリッドシステムの開発
/田淵電機/宮城康夫
住宅用蓄電ハイブリッドシステムの新製品“EIBS7(アイビスセブン)”を開発した。ハイブリッドパワコンの自立運転機能の大幅な強化、及び蓄電池の大容量化を実現し、電力系統停電時にも、「普段の生活を守る」蓄電ハイブリッドシステムを提供する。

○自律高空帆走発電による海洋発電立国
/岡山大学/比江島慎二
風車を使わず、洋上を帆走することで発電する自律高空帆走発電を提案した。沖合30km以上の遠洋に眠る膨大な洋上風力を獲得できるとともに、固定設置しないため漁業との競合もない。海洋状況把握(MDA)などの発電以外の用途にも活用できる。

○キラルペロブスカイト系半導体での光電変換
/東北大学/谷口耕治・黄 柏融・宮坂 等
近年、高効率太陽電池材料として脚光を浴びている有機・無機ハイブリッドペロブスカイト型半導体にキラル分子を組み込んだ層状物質を開発し、通常の太陽電池で必要となる、他の物質と貼りあわせて作るヘテロ界面を用いず、単一物質での光起電力効果の発生に成功した。

○熱だけで充電する電池
/産業技術総合研究所/向田雅一
バッテリーは、消耗した後に電気による充電が必要だが、熱化学電池は、熱で充電できる、あるいは熱で電力を得ることができるため、熱源に接するところでは半永久的に充電いらずの電源となる。本稿では、この熱化学電池のメカニズムと最近の成果について紹介する。

○電池材料革新:表面加工による相界面の能動的制御
/信州大学/是津信行
本稿では、電極活物質表面に形成した原子・分子レベルの情報を化学増幅し、異相界面や電解液(質)に伝達することで、イオンや電子をより安全かつ高効率に輸送を能動的に制御する、表面加工技術についての取り組み内容について紹介する。

○石炭中のホウ素の測定
/環境工学研究所/星山貫一
2015年のパリ協定採択に伴って、世界各国は脱炭素社会の推進を図っているため石炭火力発電所は中止や停止に追い込まれているが、依然として操業されている現状も続いている。石炭焼却灰のホウ素は降雨等で溶出されて河川・湖沼等の公共用水域の汚染原因になるため、石炭灰から溶出するホウ素を未然に防止するためには石炭中のホウ素含有濃度を事前に調べることが重要なので、本稿では、ホウ素の測定方法を紹介する。

■エネルギー事業
○低炭素社会を目指した省エネルギー技術戦略における重要技術の改定について
/新エネルギー・産業技術総合開発機構/吉岡 恒
本年7月、NEDOは資源エネルギー庁と連名で「省エネルギー技術戦略2016」の「重要技術」の改定を行った。本稿では、今回の改定の概要を解説するとともに、エネルギー・転換部門における重要技術を中心に紹介する。

○世界4大LNG輸出国の天然ガス事情1(概略)
/早稲田大学/吉武惇二
今月号から「世界4大LNG輸出国の天然ガス事情」と題して、5回に亘って連載する。本稿では、世界の天然ガスの全貌について紹介する。

○水素・燃料電池に係る最近の動向
/LNG経済研究会/奥田 誠
2020年は東京オリンピックの選手村地区で燃料電池と水素システムの初めての社会実装が行われる。その他にも水素および燃料電池の普及拡大に向けたロードマップの実現を目指すプロジェクト等の動きが活発化している。

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