/日本工業出版(株)/

■解説
○圧縮空気による非接触非破壊での硬さと粘度の測定器
/静岡大学/犬塚 博
「硬さ」や「粘度」は人体をはじめ工業製品や農産物・食品においても重要で測定頻度の高い測定対象である。我々は非接触非破壊で行う硬さと粘度の測定器を開発している。本計測器はメーカーから生産・販売も開始されている。

○硝酸銀溶液の噴霧による塩化物イオンの浸透深さ測定方法
/木更津工業高等専門学校/青木優介/ものつくり大学/澤本武博/日本非破壊検査工業会/森濱和正/中研コンサルタント/川俣孝治
硬化コンクリート中の塩化物イオン浸透深さ測定方法として、供試体の断面に硝酸銀溶液を噴霧する方法の規格化が進められている。本稿では、その概要、従来の方法との違い、今後の課題などについて紹介する。

○Imagification技術とDeep Learningによるブレード非破壊検査支援
/欧州富士通研究所/古屋早知子・セルバン・ジョルジェスク
本稿では、風力発電の最重要部品であるブレード製造工程における非破壊検査の課題と、Deep Learning適用による検査効率化技術の概要を解説し、顧客との共創による欠陥検知支援ソリューション開発事例を紹介する。

○斜張橋等における自走式斜材点検装置
/中日本ハイウェイ・エンジニアリング東京/大窪克己・高野真希子
本稿では、斜張橋等の斜材に対し、保護管変状の点検および斜材の内部鋼材の変状を調査する自走式斜材点検装置の機能と、これを用いた目視点検困難箇所に対する課題解決策について試行実績を踏まえて紹介する。

○コンクリート構造物の調査に適用可能な非破壊検査技術の紹介
/アミック/三輪秀雄
筆者らは、コンクリート構造物の調査診断に役立つ検査技術や検査装置の開発を行っている。本稿では、電磁パルス法と超音波法を利用した非破壊検査技術の特徴を解説し、適用例および応用の可能性も併せて紹介する。

○ALB(航空レーザー測深)による新たな三次元地形計測技術
/パスコ/小澤淳眞
本稿では、近年、水中部の地形計測技術として注目を浴びているALB(航空レーザー測深)について、計測原理、計測〜三次元地形データの作成の流れ、および利活用について、計測事例を交えて紹介を行う。

■検査機器
○超音波による埋設材路面境界部の調査測定法
/検査技術研究所/関口嘉之
本稿では、近年社会的に大きな問題となっている、道路付属物の路面境界部における腐食について、新技術の超音波探傷により調査測定する技術を開発したので紹介する。

○非破壊試験における中性子ラジオグラフィの重要性について
/Phoenix,LLC./ポニー工業/金井大樹
非破壊試験における中性子ラジオグラフィの実情について、米国の中性子線源メーカーであるフェニックス社による解説を紹介する。

■特集:赤外線サーモグラフィを活用した検査技術の最前線 1
○鋼橋疲労亀裂調査に用いる赤外線カメラの運用の試み
/中日本ハイウェイ・エンジニアリング東京/田中友樹・大窪克己・高橋 徹
本稿では、鋼道路橋に発生している疲労亀裂を効率的に調査することを目的に開発した、赤外線カメラを用いた調査システムと、実橋梁での検証結果を紹介する。

○赤外線調査トータルサポートシステムの開発
/西日本高速道路エンジニアリング四国/川西弘一・林 詳悟・橋本和明・松田靖博
橋梁等のコンクリート構造物の浮き・空洞などを高精度かつ定量的に抽出する赤外線調査システムの概要について解説する。本稿では、画像解析による損傷判定、クラウドサーバによる自動判定システムの活用事例を紹介する。

○最新熱画像カメラの特徴ある機能と事例の紹介
/チノー/加藤裕之
ビルや製造現場での電気設備・機械設備の保全業務に適した新形赤外線サーモグラフィの特徴と機能を紹介する。

○120Hz高速サンプリング温度計測で確かな“ものづくり”に貢献
/日本アビオニクス/入江朋子
本稿では、最速120Hzサンプリングが可能なサーモグラフィR550Proを紹介する。高価格な冷却型ハイスペック機でしか捉えられなかった熱挙動の早いデバイスでの過負荷試験やレーザ溶接時におけるスパッタの発生挙動および近隣への熱影響を容易に検出し、信頼性の高い“ものづくり”に貢献する。

○FLIRサーモグラフィ&ドローンによるソーラーパネル検査
/フリアーシステムズジャパン/中司 茂
原子力発電所の停止以降、自然エネルギーの代表である太陽光発電所は増え続けている、効率的な発電に検査は重要でありその手法にサーモグラフィ&ドローンが注目されている。

■製品ガイド
○探査機器

※ご注意※
・データ転送での販売となります。
・紙媒体からスキャンした画像データをpdf化しております、元の誌面に起因する汚れ、歪み、またスキャナの不調によるかたむき等はご容赦ください。
・個人的な範囲を超える使用目的での複製、ネットワークを通じて収録されたデータを送信できる状態にすることを禁じます。