建設機械 2018年8月号 PDF版

建設機械 2018年8月号 PDF版
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C1808

建設機械 2018年8月号 PDF版

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2,138 円(税込)
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C1808
■特集:建設機械レンタル業の動向と各社の製品
○街路樹の切株及び横根を切削し伐根する技術
/(株)アクティオ/小林 宏
我が国の街路樹には、高度成長期(1955〜1973年)に植栽されたものが多い。寿命を迎えたうえに地上の環境の劣悪さが拍車をかけ、樹木の倒木による事故が頻出し、各自治体では街路樹の撤去を進めている。本稿では、樹木の撤去に伴作業に伴うコスト、安全性などさまざまな諸問題を解決するために開発した当社の回転切削式伐根用バックホウアタッチメント「根こそぎ切るソー」について紹介する。

○法面整形作業での機械施工の効率化
/(株)カナモト/笹原 久之/(株)佐藤工務店/大和田弘光
国土交通省は昨年度より、建設生産システム全体の生産性向上を図り、魅力ある建設現場を目指すi-Constructionを推進している。しかし現状では、高コストで費用対効果が出にくく、用途に応じた3次元データの装備に多大な時間を要するなどの問題が顕在化している。本稿では、これらの課題を解決する新しい技術として、法面整形作業で効率的な働きが期待できるE三Sについて紹介する。

○幅員が狭い橋梁の点検等に適した移動式検査路の開発
/(一社)日本メンテナンスエンジニアリング研究所/牧角 龍憲/エスイーリペア(株)/村上 俊明/西尾レントオール(株)/藤田 全彦
橋梁下面の調査・点検・補修工事では橋梁点検車による施工が一般的となっているが、設置・撤去が短時間で可能となり使用中は交通を解放できる移動式検査路「ブリッジハンガー」を開発したので紹介する。

○環境・減災・防災に貢献する建設機械
/(株)キナン/伊藤 隆博
南海トラフ地震・首都直下地震などの大地震に備えての地盤基礎強固、護岸工事、防災工やリニア開通に伴う開発工事、東京オリンピック開催による基礎工事等、パーカッションドリルの役割は重要であると考えられる。当社は、パーカッションドリルのレンタルを始めて20年以上の経験から培われた高い専門性と確かな実績により、今後とも環境・減災・防災に貢献できる企業でありたい考えている。本稿では、防災・減災工事で使用される当社のパーカッションドリルについてその特徴や役割について紹介する。

○革新的なICT油圧ショベルでユーザーの問題を解決
/日立建機(株)/谷村 公輔
当社が開発したICT油圧ショベルZX200X-6は、国土交通省が推進するi-Constructionに対応しており、従来の建設現場で行われていた丁張りや検測作業などの作業工程を大幅に削減、工期の大幅な短縮を図ることができ、ユーザーの現場の安全性や生産性の向上に貢献する。本稿では、同製品の特長や概要について紹介する。

○ICT建機による生産性と安全性の向上
/住友建機(株)/泉川 岳哉
当社は特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律(オフロード法)2014年基準に適合し、また国土交通省が推進するi-Constructionを始めとするICT施工に対応可能なICT油圧ショベルSH200-7 MG・MC仕様機を開発した。本稿では、その概要について紹介する。

○中小規模現場の生産性向上を目指して
/コベルコ建機(株)/小見山昌之
中小規模の建設現場では、「i-Construction」導入のコスト負担に対する投資回収の困難を伴い、今後の更なる普及が課題である。当社では、ミニショベルを含む中小規模現場で使用される機械を主な対象として安価で容易に装着できる2Dマシンガイダンス「i-Dig」をディーラオプションとして設定した。本稿では、この「i-Dig」システムの特徴やレンタル事業への活用有効性について紹介する。

○トラック式高所作業車の法規制改正に伴う製品動向
/(株)タダノ/木村 輝一
環境保全や安全確保に関する社会的な規制が次第に強化される中で、排出ガス規制や免許制度改正などトラックに関する法規改正があり、高所作業車をはじめとする特装車メーカーの製品開発に影響が出てきている。本稿では、こうした排出ガス規制や運転免許制度改正等の法規制に伴う高所作業車の製品動向と、当社における近年高所作業車に採用した新機能について紹介する。

○最新機能を有したエンジン発電機
/デンヨー(株)/廣井 亨
国土交通省では工事現場における「低騒音」、「超低騒音」などの騒音基準レベルを作り、その基準に達した機械を指定し条例に対応して使用されている。本稿では、騒音を大幅に抑えたエンジン発電機、三相交流電源と単相交流電源の2種類の電源を同時に出力することができるエンジン発電機、及び燃料消費量を大幅に抑えることができるハイブリッド発電機を紹介する。

○ユーザーの利益に貢献するレンタル製品
/(株)やまびこ/青野 明
「開発・生産・営業・サービス」までを一貫した体制で取り組むメーカーとして、高付加価値の新製品を中心とした当社製品の認知度・理解度の向上を図りながら、ユーザーに付加価値を提供していくことに重点を置いている。

■技術資料
○大規模土工事における地上設置型合成開口レーダを利用したのり面計測事例
/安藤ハザマ/中谷 匡志
熊本地震復興工事における、大規模土工事の切土法面計測に地上設置型合成開口レーダ(Ground Based Synthetic Aperture Radar)を適用し、同時期に実施したGNSS計測との比較を行ったところ、同程度の変位検知精度を有することを確認した。

○バヌアツ共和国における国際多目的埠頭整備工事
/東亜建設工業(株)/東谷雄一朗
バヌアツ共和国における国際多目的埠頭整備工事では、現地で入手可能な資機材が非常に少ない上に、建設現場での経験がない現地労働者が大半を占め、工種ごとの安全管理規則、各工具の使い方、コンクリートの打設方法などの教育を継続した。粘り強く取り組み、作業員の現場への理解・技術も向上し、最終的にはユーザーが満足できるような作品を完成できた。当該プロジェクトの全貌について、工法や建設機械の観点から纏めた。

○遠隔操縦式水陸両用大型バックホウ
/青木あすなろ建設(株)/飯塚 尚史・馬欠場真樹・小笠原 司
遠隔操縦式水陸両用大型バックホウは、浅水域を作業領域とする無線遠隔操縦式水陸両用機械である。当社は、独自に開発した同機と既に保有する遠隔操縦式水陸両用ブルドーザを駆使し、東日本大震災で被災した海岸保全施設の復旧工事を行った。本稿では、同機の開発過程と災害復旧工事事例を紹介する。

■製品紹介
○大深度立坑用掘削土砂垂直搬送コンベヤ「スパイラル式バーチカルコンベヤ」
/古河産機システムズ(株)/片股 博美・北澤 剛・横幕 歩・藤掛 旭久

■業界情報
○2018年3月度/建設機械出荷金額統計
/(一社)日本建設機械工業会

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