建築設備と配管工事 2018年4月号 PDF版

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K1804

建築設備と配管工事 2018年4月号 PDF版

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■特集:レジリエンス認証
○社会全体の強靱化を進める「国土強靱化貢献団体認証制度」のねらい
/内閣官房/西崎孝之
国土強靱化の実現のためには、国や地方公共団体のみならず、民間のレジリエンス強化が必要であり、個々の民間主体において事業継続の取組みを進めることが求められる。しかし、こうした努力は一般に市場からは見えないものであり、適切に評価されにくいため、そのままでは十分に取組みが行われないおそれがある。本稿では、顧客や取引先から見えにくい企業等の自助努力に光を当て、事業継続に積極的に取り組んでいる企業等を第三者により認証する「国土強靱化貢献団体認証制度」について紹介する。

○地下水膜ろ過システムによる社会貢献について
/(株)ウェルシィ/中原禎仁
当社は東日本大震災や熊本地震の経験を反映させISO22301やレジリエンス認証を取得した。本稿では、震災状況や災害に強い地下水膜ろ過システムの導入事例、遠隔監視ステム、及び新技術を紹介すると共に、公益確保も可能な飲料水供給モデルも提案する。

○地震に強いLPガス「事業者」を形に
/エネジン(株)/藤田源右衛門
地震に強いLPガスを活かすため、地震に強いLPガス「事業者」となることを目指し、それを「形」として表すため、エネルギー業界初のレジリエンス認証を取得した。自社内は勿論、ユーザーの防災対策にも力を入れている。

○国土強靭化に資する当社のBCP及び製品について
/森松工業(株)/古村太郎
当社は、東日本大震災での経験をもとに策定された“実効性の高いBCP”と、防災・減災に役立つ製品(貯水機能付給水管・飲料水兼用耐震性貯水槽)の組み合わせにより、国土強靭化に資する体制を構築中である。本稿では、その概略を紹介する。

■最新技術情報
○スマートサイホン(サイホン排水システム)採用事例について
/(株)長谷工コーポレーション/久保勝之

○画像分析差分システム「MIIDEL(ミーデル)Ver.3.0」
/(株)TRIART/本田康信
画像分析差分エンジンを使用した図面比較。図面の枚数に制限なく1物件をまとめて数分で比較可能。システムを使用する際に専門知識も一切必要なし。色付けされた比較結果をPDFで出力し簡単にメール送付して即座に情報共有を行う。働き方改革にも是非。

○鉄筋工事BIMソフトRCS.RC一貫生産支援システム
/(株)竹中工務店/平将次郎

○防火戸組込型圧力調整装置の開発
/(株)竹中工務店/出口嘉一・鈴木暢人

○超小型ルーツガスメーターの開発
/アズビル金門(株)/秋山竜一

■解説
○「建設キャリアアップシステム」の普及・利用促進に向けて
/国土交通省/土地・建設産業局

○「排水管清掃方法ガイドライン」SHASE-G 2007-2015の概要
/管清工業(株)/小林 卓/(株)カンツール/小川 尚/ティ・エム研究所/松島俊久

○各種建物における防食鋼管等の使用状況について2
/IDE研究所/井出浩司

■竣工事例
○秋田市新庁舎
/(株)日本設計/星野聡基・高木昭博・山形史人・竹部友久
災害対応と寒冷地としての環境配慮計画について報告。建築計画上の工夫、クールヒートトレンチ、全熱交換器を利用した省エネ型外気供給システム、変風量床染出空調方式、地中熱ヒートポンプを最大活用する熱源システム、太陽光発電等によりZEB-Readyを達成している。

○X-PRESS有楽町
/(株)三菱地所設計/佐藤友昭
X-PRESS有楽町は銀座と日比谷に隣接し、有楽町の南側に位置する好立地にある。災害時に安心な非常用発電機や異系統二回線受電、耐震1.25倍の構造、自然と共生する壁面緑化、自然採光、自然換気などを兼ね備えた安心、安全、快適性の高い事務所ビルである。

○上野フロンティアタワー
/(株)三菱地所設計/新原 渉・鈴木悠子/三菱地所(株)/竹内 瞳
同事例は上野松坂屋本館と駐車場に隣接した上野松坂屋旧南館の跡地に計画され、商業施設・シネマコンプレックス・賃貸オフィスの三つの用途で構成される。上野から御徒町の新たなランドマークとなることを目指した建物である。本稿で設備の概要を紹介する。

○カンデオホテルズ東京六本木
/東急建設(株)/足立文彦・井田喬明・小澤賢将
「カンデオホテルズ東京六本木」では、限られたスペースの中で、運転保守・維持管理・更新の容易さに重点をおいた設備計画を目標とした。また、目標達成に向けた一つの手段として、設計初期段階より可視化による建築主と設計関係者間の合意形成、コミュニケーションツールの一つとして要所において積極的にBIMを活用した。

■シリーズ
○建築設備・非構造部材の耐震16
建築設備の耐震対策における課題
/東京工芸大学/水谷国男
建築設備の耐震設計・施工の際に拠り所となるのは、日本建築センターの「建築設備耐震設計施工指針2014年版」などである。しかし、これらの指針に従えば、今後発生する地震時に設備被害を生じることがないと言い切ることはできない。指針・マニュアルに記載された事項に対する疑問点や問題点について考える。

○外国の環境保全および建築設備事情91
米国における家庭の水栓からの水質に関する関心の増加
/元(株)森村設計/前島 健
本稿においては、米国において家庭の水栓からの水質に関する関心が最近増加していることについて紹介する。

○Le petit pouce ペットと暮らす167
レトリーブ畑
/建築デザイン/畑 由起子
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