日工の技術雑誌

クリーンエネルギー 2016年11月号 PDF版
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E1611

クリーンエネルギー 2016年11月号 PDF版

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■テクニカルレポート
○FC-3DモニタFCM-3D-Oxyの開発
/島津製作所/大野 隆・井原正博
FC-3DモニタFCM-3D-Oxyについて紹介する。本装置は、発電中の燃料電池の膜・電極接合体(MEA:Membrane Electrode Assembly)内部で、酸素がどのように消費されているかをプローブ技術、光学技術、酸素試薬技術で具現化した装置である。特に、発電条件を変えた時のMEA内部の酸素濃度の状況を3次元的に掴むことができることから、燃料電池の課題である発電効率や信頼性の向上の手掛かりを与えるものと期待される。

○新型液ガス式熱量調整装置「AtoMS」
/JFEエンジニアリング/鑓水桂二・林 謙年/東邦ガス/伊藤和男
当社は、都市ガスの熱量調整における新技術を採用した「AtoMS」を東邦ガス(株)と共同で開発し、平成28年度日本ガス協会技術大賞を受賞した。本稿では、従来の熱量調整技術の解説に加えて、「AtoMS」の開発経緯と装置の特長及び実績について紹介する。

○シビレエイ電気器官を用いた発電機の創成
/理化学研究所/田中 陽
本稿では、強電気魚の一種であるシビレエイに着目し、その非常に緻密に発達した電気器官をデバイスに搭載することで、生体特有の細胞膜タンパクを介したATP変換型発電を人工的に制御可能な、画期的な発電機を試作した実験について記述する。

○立型インライン式フランシス水車の開発
/田中水力/國分 清
従来の水車発電機に比べ構造の簡素化やコンパクト化を実現した立型インライン式フランシス水車を開発した。水道施設等設置スペースに制約がある施設への今後の展開の可能性が評価され、(一財)新エネルギー財団が主催する平成27年度新エネ大賞の受賞に至った。

○設備省エネナビゲーションの紹介
/日立製作所/鈴木浩二
当社のシミュレーション技術をベースに開発された設備省エネナビゲーションは、物理モデル方式や気象予報補正機能等により高精度の負荷予測を実現。ナビゲーションを通じ、高効率運転にスキルを要する熱源設備の運用をサポートする。

○冷却水保守管理と省エネルギーの関係
/ダイヤアクアソリューションズ/仲田兼治
クリーンエネルギーはCO2削減を図ると共に地球環境の改善に寄与する。これらの高度な技術によって生み出されたエネルギーを無駄なく効率よく活用するためには、冷凍空調機器の適切な維持管理をすることが非常に重要であり、省エネに貢献する。

○ZEB化要素技術を取り入れた「自社施設改修工事」の紹介
/新日本空調/桒原 哲
当社では、ZEB化要素技術を取り入れた自社3施設の改修工事を行い、当社技術の主要発信拠点「SNKe-Labo」を開設した。この内の「実証Labo」では、太陽光発電、窓の複層化に加え、当社独自技術の導入で年間46.8%のエネルギー削減を達成した。

○クリーンエネルギーとしてのアンモニア
/広島大学/小島由継
水素は常温・常圧では気体であり、大量に貯蔵・輸送可能な水素エネルギーキャリア技術の開発は、水素社会構築に向け極めて重要な解決すべき課題である。本稿では水素エネルギーキャリアとしてアンモニアに注目し、その製造、貯蔵・輸送、利用技術を述べる。

■エネルギー事情
○高知県新エネルギービジョン(平成28年度〜平成32年度)について
/高知県林業振興・環境部/原 貴・讃岐文裕
当県では、全国一の森林率や全国トップクラスの日照時間などの新エネルギー資源を活用する形で新エネルギー導入を進めてきた。系統への接続制約などの課題はあるが、平成28年3月に改定した「高知県新エネルギービジョン」に基づき、更なる新エネルギー導入を促進していく。

■フィールドレポート
○地域貢献型水力開発
/洸陽電機/小林 博
地域組織主体の小水力発電の事業実施には課題が多い。当社では、「地域貢献型開発」という独自の方式により水力開発を進めており、この取り組みについて紹介する。モデル事業である松川小水力発電所(岩手県八幡平市)の開発事例を取り上げる。

■シリーズ:次世代エネルギーパーク
○とっとり次世代エネルギーパーク
/鳥取県生活環境部/吉田道生
とっとり次世代エネルギーパークには、太陽光を始め雪氷熱、温泉熱など多様な再生可能エネルギー施設がある。水素エネルギーの実証拠点も平成29年1月に完成する。これらを活用した環境教育を通じて、エネルギーの地産地消、地域内経済循環を図る。

■随筆:Heyy'all! Hot'lanta(アトランタ)からの便り6
○番外編:ウィーンからの便り
/東京ガス/篠塚 由

■特集:最新のバイオマス関連技術・導入事例
○民設民営による下水汚泥消化ガス発電事業
/月島機械/梅染俊行
下水処理場から発生する消化ガスは、再生可能エネルギーの一つとして利活用がすすんでいるが、小規模の処理場では発電設備の導入は進んでいない。設備規模が小さくても自治体や事業者の工夫等により発電事業を実現した実施例として、事業者の工夫により初期投資を抑えた室蘭市の事例および、地域の未利用バイオマスの有効利用事業と発電事業を合わせて官民共同方式で実施している鹿沼市での事例を紹介する。

○甲斐市バイオマス産業都市構想
/甲斐市役所生活環境部
地域資源であるバイオマスを活用して、地域活性化や災害に強いまちづくりを目指すため、木質バイオマス発電プロジェクト、公共施設熱供給プロジェクト、熱供給農業施設プロジェクト、液肥・堆肥活用農業振興プロジェクトの4つの事業化プロジェクトを設定し、構想の実現を目指す。

※ご注意
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