日工の技術雑誌

建設機械 2016年8月号 PDF版
商品コード:
C1608

建設機械 2016年8月号 PDF版

販売価格/
2,138 円(税込)
通常価格/
2,138 円(税込)
C1608
■特集:ドローンと画像の建設活用-最新技術を探る
○「法令解説」ドローンなど無人航空機の飛行ルールの創設について
/国土交通省航空局/中林 大典
ドローン等の無人航空機は、「空の産業革命」とも言われる新たな可能性を秘めた技術であるが、一方で落下事案等が発生していることから、無人航空機を飛行させる空域及び飛行の方法等を定めた改正航空法が施行されることとなった。

○i-Construction「ICTの全面的な活用」について
/国土交通省 総合政策局 公共事業企画調整課
当省では、建設生産システム全体の生産性向上を図り、安全で魅力ある建設現場を目指す取り組みであるi-Constructionを進めている。そのトップランナー施策の一つである「ICTの全面的な活用」について紹介する。

○産業用無人航空機の安全運行の促進と利用拡大を目指して
/日本産業用無人航空機協会/細田 慶信
昨年から無人航空機の利活用及び安全確保のためのルール作りに関する議論が盛んになってきている。一方、我が国においては、20年以上前から民間が自主基準を策定し、安全運行を行っている。本稿では、この民間自主基準の紹介と今後の利活用についての一考察を述べる。

○土木工事におけるドローンの利活用
/コマツ/四家千佳史
当社が昨年2月より開始しているドローンによる建設現場の現況測量を中心に、建設現場が抱える諸問題解決のための取り組みについて紹介する。

○ドローンを用いた空撮測量の実工事への適用
/鹿島建設(株)/加藤 康生・松永たかこ
当社では近年急速にその性能と活用性が拡大しているドローン(UAV)を用いた測量技術を開発し、実際の大規模造成工事の施工管理に適用した。その結果、好評価が得られたので、概要及び効果について紹介する。

○UAVを使った写真測量精度の検証
/大成建設(株)/高橋 要
国交省が発表した、ICT技術の全面的な活用による生産性向上を目指す「i-Construction」の実現にむけ、土工事でのドローンによる写真測量の出来形検査を実現する測量精度±50mmを確保する手法について検証を行った。本稿にその検証と考察を報告する。

○UAVを用いた地形測量の建設業への適用性
/前田建設工業(株)/松尾 健二
当社は2014年ごろから大規模土工において固定翼型のUAVを選定し、UAVの飛行計画、点群処理の方法や取得データの 利活用の範囲などの検討を始めた。本稿では、建設業におけるUAVの利活用という観点を踏まえ実例を紹介する。

○無人化施工における低遅延高精細画像伝送システムの開発
/(株)熊谷組/坂西 孝仁・北原 成郎
本稿で紹介するネットワーク型無人化施工システムは、超長距離からの施工が可能で大規模災害復旧工事も含めた適応範囲の拡大が見込める技術であると言える。その概要、開発過程と今後について述べる。

○UAVマルチコプタの活用事例と土工管理への適用
/(株)安藤・間/黒台 昌弘・武石 学・澤 正樹
本稿では、UAVマルチコプタの活用事例とその飛行に関しての留意点を示した。さらに、UAVによる3次元モデリングの土工管理への適用可能性を明確にした。具体的には、実験において、UAVによる写真測量がGPS測量やLS計測と同等の精度を有することを確認できた。

○UAVマルチコプター・3Dレーザースキャナーの概要と今後の展開
/西尾レントオール(株)/杉山 忠
UAVマルチコプター(以下、UAV)と3Dレーザースキャナー(以下、3DLS)による測量は、従前からの測量とは異なり、両者共に短時間で大量のデータを面的に取得する機能を有している。また、作業員が立ち入れない様な危険な箇所での計測が可能で、安全性と作業効率を大幅に向上させた。取得したデータを3次元の点群データとしてUAVと3DLSを活用することで、国土交通省が推進している「施工の生産性向上(i-Construction)」において、起工測量・出来形管理・部分支払い数量算出に活躍すると思われる。

○インフラ点検ロボット
/新日本非破壊検査(株)/和田 秀樹
当社では、橋梁やトンネルなどのインフラ点検を低コストで効率的に実施するために、飛行ロボットを用いて接触状態で点検を行うロボットシステムの開発を行っている。本稿では、開発中の点検ロボットについて、その機構や点検性能を含めた開発状況について述べる。

■技術資料
○ シミュレーション技術が支える建設機械の開発
/日立建機(株)/田村 和久・星 暁生
当社は、3D CADの導入を契機にALDを提唱し、開発での適用を推進している。ALD技術は、実験技術とシミュレーション技術を活用して現象を解明し、水平展開可能な事前予測技術を確立するものである。これらを全製品に対応させるために実験解析評価センタを発足させ、製品品質と開発効率の向上と事前保証の実現に向けて推進している。

■業界情報
○2016年3月度 建設機械出荷金額統計
/(一社)日本建設機械工業会

※ご注意
・CD-Rでの販売となります。
・紙媒体からスキャンした画像データをpdf化しております、元の誌面に起因する汚れ、歪み、またスキャナの不調によるかたむき等はご容赦ください。

商品のご購入はこちらから

個数:

日本工業出版は技術誌・技術セミナーで日本のものづくりを応援しています

〒113-8610 東京都文京区本駒込6丁目3番26号 日本工業出版ビル TEL03-3944-1181(代) FAX03-3944-6826

PAGE TOP