/日本工業出版(株)/

■特集:東日本大震災被害と水の確保・避難施設、
そしてこれから 2
○建築設備の耐震対策/千葉大学/川瀬貴晴
/新菱冷熱工業(株)/田辺恵一/(株)日建設計/小林靖昌
建築設備技術者協会は東北地方太平洋沖地震後、建築設備関連の被害状況を調査し結果を公表したが、その後、設備関連団体と合同で、従来の設備耐震設計・施工の見直し箇所等を検討してきた。最近その最終報告書を公表したので、その概要と一部を紹介する。

○給排水衛生設備の被害/(株)ユアテック/赤井仁志・草刈洋行
給排水衛生設備は、配管の吊り金物の切断のほか、貯湯槽の脚部座屈、脚部破損、アンカー抜け等があった。家庭用ヒートポンプ給湯機用タンクや電気温水器にも、貯湯槽と同様の被害があった。屋内配管の切断や消火設備、循環式浴槽ろ過器等にも被害があった。

○防災貯留型仮設トイレシステム/積水化学工業(株)/竹村茂雄
防災貯留型仮設トイレシステムは下水道直結型マンホールトイレシステムであり、避難所等にあらかじめ埋設管を布設することで災害時に仮設トイレを設置することが可能となる。本システムは配管内に貯水する構造としており、その構造例と特長について紹介する。

○体育館の防寒対策と温熱環境の調査/北海道大学/菊田弘輝
一次避難を余儀なくされた被災者において新たな二次災害を防止するには、換気と暖房のトレードオフの関係を考慮した上で、良好な温熱環境を形成することが重要である。そこで、積雪寒冷地における体育館の防寒対策に加え温熱環境の調査結果について報告する。

○津波被災後の東松島市「環境未来都市」プロジェクト
/仙台高等専門学校/内海康雄
宮城県東松島市は東日本大震災後に「環境未来都市」として認可された。ここでは、このプロジェクトの概要・実施体制・実例を紹介するとともに、関連する事柄としてスマートコミュニティへの道筋、災害時の室内環境と建築設備の考え方などについて述べる。

○被災地復興に向けての施設づくりへの貢献/岩手大学/菊池義浩
現在、各被災地では震災復興に向けた整備事業が進められているが、復興交付金を前提としたプランが定められ、施設建設なども取り組まれているように見える。ここでは、支援者との協働による、地域性を基盤とした住民主体の施設づくりについて事例を紹介する。

○津波復興にさいして/総合地球環境学研究所/秋道智彌
2011年3月に発生した東日本大震災からの復興について、岩手県大槌町を例として考察した。大槌は湧水の豊かなまちであり、人間の生活・産業面だけでなく湧水に生息するイトヨの生存を可能にしてきた。自然の循環と湧水の恵みをともに生かしたまちづくりを提案する。

■最新技術情報
〔空調設備〕
○ドライフォグ加湿器/(株)いけうち/江崎寛通
〔配管設備〕
○排水配管勾配測定器の開発/(株)九電工/水城哲郎・古野純二
〔衛生設備〕
○二酸化塩素ガスによる殺菌/高砂熱学工業(株)/佐藤克己・阪田総一郎

■解説
○配管冷却更新工法(HK-D工法)の開発
/(株)長谷工コーポレーション/山鹿英雄
住まいながら排水立て管を更新する配管冷却更新工法を開発した。床スラブを貫通する排水立て管をドライアイスにて冷却後、手動油圧ジャッキにて押上げ撤去し、新開発の更新用集合管と受け口付塩化ビニル管にて更新する短時間、低騒音・低振動の立て管更新工法を紹介する。

■竣工事例
○シティホールプラザ「アオーレ長岡」/(株)森村設計/吉田崇・山村高広
アオーレ長岡は、JR長岡駅に近接し、平成24年2月に竣工した。地下部は駐車場、地上部は東棟(行政棟)、西棟(議会棟)、及びアリーナ棟の3棟で構成され、地上部3棟で囲まれた空間「ナカドマ」をガラス屋根で覆う構成となっている。本稿では、空調技術・雨水循環技術・建築と設備の融合をテーマに設備計画の概要を紹介する。

○創価大学　中央教育棟/(株)日建設計/菅原華子・金谷靖・石川昇
　創価大学中央教育棟は同キャンパス内の新しいランドマークとして計画された。環境配慮・省エネルギー対策として、高効率な設備システムと、緑豊かな自然環境を生かし、自然換気やクールヒートトレンチ、屋上緑化など省エネルギー対策にも取り組んでいる。

○茅場町グリーンビルディング
/(株)三菱地所設計/中村駿介・安田健一・佐々木邦治
　茅場町グリーンビルディングは、快適性と省エネルギー性の両立をコンセプトとした次世代テナントオフィスビルのモデルケースである。躯体蓄熱を併用した輻射空調システムや自然換気システム、先進的見える化システム等、先進的な環境配慮技術を多数導入した。

○伊豆ベロドローム/清水建設(株)/花島真也・西村秀生・生駒和也
伊豆ベロドロームは、国内初の屋内型250m木製トラックであり、トラックの伸縮・膨張が起こらないように45〜65%の湿度管理が必要とされる。井水利用熱源システム、自然換気、自然採光を採用し、運用時の消費エネルギーを29%低減させた。

■シリーズ:外国の環境保全および建築設備事情40
○経済大国の環境税導入の現状/元(株)森村設計/前島健

■Le petit pouce ペットと暮らす 114
○“おもてなし”/畑建築デザイン/畑由起子