日工の技術雑誌

建設機械 2013年12月号 PDF版
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C1312

建設機械 2013年12月号 PDF版

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■特集:泥土低減型ソイルセメント柱列壁工法
○グリーン購入法/国土交通省/本間大策
「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」(グリーン購入法)が2001年度から全面施行された。本法に基づき、現在、公共工事分野では67品目が特定調達品目として定められている。本稿では、グリーン購入法の制定経緯、基本方針、特定調達品目の公募とその評価基準等について紹介する。

○新GSS工法(リサイクルによる余剰泥土低減工法)
/ジェコス(株)/丸崎康治
当工法は、ソイル
セメント柱列壁の施工に伴い発生する余剰泥土を機械的に分級処理し、抽出した液状分をセメント系懸
濁液の一部として再利用する事により使用材料の低減、かつ産業廃棄物として処理する建設汚泥量を抑
制する事で、環境負荷の削減に貢献する工法である。

○泥土の再利用による産業廃棄物を削減する泥土処理工法
/ハイドゲン工法協会/北村公一
ソイルセメント柱列壁の造成時に発生する余剰泥土をハイドゲン装置に取り込み、解泥と3段階の分級を行い、一定比重に粒度調整されたリサイクル液を回収し、これを再利用することで産業廃棄物の発生量を低減する工法である。

○気泡ソイルセメント/早稲田大学/赤木寛一
土粒子、水及び気泡を適切に配合した気泡混合懸濁物は、分離することなく懸濁状態を保つ。この懸濁物には地中に掘削された溝壁を保持する機能があることに着目し、ソイルセメント地中連続壁等の安定液として利用した気泡ソイルセメント工法であるアワード工法の原理を概説している。

○AWARD-Ccw工法(気泡を用いた柱列式地中連続壁)の施工
/気泡工法研究会
気泡掘削工法を柱列式ソイルセメント壁工事に適用した。気泡添加による流動性向上効果
により、固化材添加量および排泥量を大幅に低減することができた。これにより、環境負荷低減および
コスト低減を実現した。

○AWARD-Trend工法(気泡を用いた等厚式地中連続壁)の施工
/気泡工法研究会
等厚式施工機にて、気泡を使用して地盤掘削を行い、固化液に消泡剤を添加した注入液を用いて造成をする。消泡により、発生泥土量は、大幅に低減されたソイルセメント地中連続壁が施工できる技術を開発した。

○高性能分散剤を用いた環境負荷低減型ソイルセメント連続壁
/成幸利根(株)/森忍/ECO-MW工法協会/諸橋義之
高性能流動化剤「アロンソイル」により、発生泥土量の大幅な削減を実現した環境負荷低減型ソイルセメント連続壁「ECO-MW工法」を紹介する。本工法は、特殊な装置や煩雑な施工管理手順を必要としない工法である。従来工法と同様の施工方法で従来以上の施工性と壁体品質を確保できる周辺環境に優しい工法である。

○掘削土再利用連壁工法「CRM工法」/ケミカルグラウト(株)/織田茂
掘削土再利用連壁(CRM:Continuous wall using Recycled Mud)工法は、RC連続地中壁工法用掘削機及び全旋回オールケーシング掘削機による矩形・柱列式連続地中壁施工時に発生する掘削泥土・土砂を、壁体の
原材料として再利用することにより、泥土・土砂の産業廃棄物処理量を低減する工法である。

■特集:ICT化が進む建設機械2
○災害対応におけるロボット技術の適用と運用/東京大学/淺間一
東日本大震災および福島原発事故の災害対応において活用されたロボット技術や遠隔操作技術について紹介するとともに、今後の災害や事故に備えるためのロボット技術開発や運用のあり方について述べる。

○道路建設におけるICTの活用/鹿島道路(株)/桑田直人
情報通信技術(ICT)が道路建設業へもたらした効果は大きく、道路建設機械へ付与されたICTいて紹介したものである。

○レンタルでICT活用施工/西尾レントオール(株)/山口秀樹
国土交通省の情報化施工推進戦略にあげられている代表的な技術をレンタルで対応するための当社の取り組みと『情報化施工
+無人化施工技術』、これらを運用するための人材育成の対応について紹介する。

○情報化施工を支える位置情報システム
/(株)トプコンソキアポジショニングジャパン/斉藤篤史
建設現場にて、モーター
駆動トータルステーションとGNSSが測量に使用されることが多くなってきた。モーター駆動トータルステーションは従来のトータルステーションより観測時間を短縮することができ、GNSSも上空さえ開けていれば視通がなくても観測が可能なため、大幅な測量作業の効率化が期待できる。

■話題の工法
○LIBRA工法にみる重仮設の急速施工化と
その災害復旧工事への適用可能性/(株)横山基礎工事/衣笠正則
仮橋・仮桟橋斜張式架設工法(LIBRA工法)開発過程を俯瞰しその施工の合理化について検証しながら、地震、台風、地すべりなど多種多様自然現象により深刻な影響を受ける国土における重仮設工の急速化による防災・減災工事や、災害復旧、復興プロセスのスピードアップの可能性について推考する。

■業界情報
○2013年6月度 建設機械出荷金額統計/(社)日本建設機械工業会

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