/日本工業出版(株)/

■テクニカルレポート
○低コストで都市ガス・水素燃焼の切り替えが可能な工業炉バーナ
/東邦瓦斯(株)/浅井一優
今回の改良では、新たに開発した都市ガス燃焼用と水素燃焼用で穴の口径が異なる流路形成プレートを排ガス再循環構造部に搭載し、プレートを交換によって排ガス再循環量を最適化することで、都市ガス燃焼時と同等のNOx排出量や耐久性を実現した。よって、循環部一式の交換を必要としないSRTN-100GXの開発・商品化を実現した。

○水素ステーション用油圧式水素圧縮機
/川崎重工業(株)/壬生弘毅
当社は、次世代エネルギーとして水素に着目し、全社をあげて水素関連技術、および製品の開発に取り組んでいる。今回は、当社の活動の概要、油圧式水素圧縮機の主な仕様、および特長などについて紹介する。

○2,000kW高効率&コンパクト、ガスエンジンコージェネレーションシステムの開発
/三菱重工エンジン&ターボチャージャ(株)/白石匡孝・他
高出力・高効率、コンパクト性、幅広い停電運用を高次元で両立した新型ガスコージェネレーションシステムを開発した。本稿では、その新開発ガスエンジンの特長を紹介する。

○水素専焼、ガスタービンコージェネ用追焚きダクトバーナーの開発
/サンレー冷熱(株)/鳴海清孝
今回開発した水素専焼追焚きダクトバーナーは、水素の燃焼特性に対応した構造により高い安全性を有し、ガスコージェネレーション用の当社追焚きダクトバーナのノズル部品交換のみで水素ガスへの燃料転換が可能としている。

○100度台で二酸化炭素を一酸化炭素に転換する触媒プロセス
/早稲田大学/山野遼太・他
カーボンニュートラル実現の一助として、CO2を有用物質に変換する触媒反応が注目される。逆水性ガスシフト反応はCO2から一酸化炭素を生成できるが、高温が必要であった。我々は電場触媒反応を用いてこれを低温化することに成功した。本稿では、その学理と展開を紹介する。

○再エネ自己託送で脱炭素化を加速
/日本電気(株)/石井 亮
「2050年カーボンニュートラル」が宣言され、中でも太陽光発電などの発電設備を活用した自己託送の取り組みが注目されている。本稿では、自己託送を行う事業者を支援するNECのクラウドサービスを紹介する。

○低緯度地帯都市の太陽光発電とEVを活用した都市の脱炭素化
/東北大学/小端拓郎
気候変動の影響を最小限にするには、化石燃料から急速にコストの安くなる再生可能エネルギーにシフトする必要がある。屋根上太陽光発電とEVを蓄電池として活用するSolarEVシティー構想は、低緯度にある発展途上国の大幅な脱炭素化を実現するカギとなりうる。

○有機ヒドリドによる触媒的二酸化炭素還元反応
/立命館大学/木下雄介・他
大気中の二酸化炭素濃度の増加は、カーボンニュートラルを見据えて解決しなければならない問題である。天然のNAD+/NADH酸化還元対を模倣したルテニウム錯体が、BIHと水の共存下での光照射によって二酸化炭素を触媒的に還元し、ギ酸を生成した。人工光合成に向けた再生可能な有機ヒドリドによる可視光還元反応を提案する。

○優れた発電出力と国内最高レベルの省エネ化を両立した独立型ORC発電システムの開発
/(株)馬渕工業所/遠藤 聡・他
経済産業省が中心となり、GXリーグが立ち上げられた。再生可能エネルギーだけではなく、200℃未満の工場排熱を捨てるのではなく新エネルギーとして利用しようという機運が高まっている。本稿では、2025年中の販売開始を目指し、この排熱を利用して発電できる5kW級の独立型ORC(Organic Rankine Cycleの略称:有機ランキンサイクル)発電システムの開発を行ったので紹介する。

○空気中の水と二酸化炭素でメタン燃料合成
/名城大学/土屋 文・他
ガスクロマトグラフィーを用いて、室温で大気に曝されたリチウム複合酸化物を加熱したときに放出されるガス種の判別および放出温度を調べた。H2以外に CH4、C2H6およびC3H8の炭化水素系ガスが300℃以下の低温で放出されることが判明された。

○木質バイオマス燃料の製造を効率化する木を搾る技術の開発
/岡山大学/大原利章
木質バイオマス発電では燃料チップの含水率を下げる必要がある。今回、“木を搾る”技術の開発によって、圧搾のみで生木の含水率を35%以下にすることに成功した。本稿では、ローラー式圧搾機の詳細と、脱水と同時に得られる水溶性リグニンについて紹介する。

■エネルギー事情
○米国エネルギー情報局(EIA)「米国エネルギー展望2023年版」報告
/LNG経済研究会/大先一正
米国では昨年8月にインフレ削減法が制定され、気候変動対策が強化された。しかし、米国エネルギー情報局(EIA)の本年版米国エネルギー展望によれば、2050年の温室効果ガス(GHG)ネットゼロ実現に向けては、抜本的な対策強化が必要となっており、同じ目標を表明したわが国としては、今後とも米国の取り組み状況を注視していく必要がある。