/日本工業出版(株)/

■特集:推進技術の紹介1
○海底に海水取水管路を築造
/座波建設(株)/石川 真実/(株)東京久栄/徳山 和男/機動建設工業(株)/須藤 洋
近年は取水管路築造方法として、推進工法が採用されることが多くなった。その施工方法は、陸上に設けた発進立坑から海底に設けた立坑またはピットまで海底下を掘進機によって掘り進め、海中で埋設した管路から掘進機を切り離し水没させることなく回収する手法である。本稿では、アルティミット工法による海底到達推進施工について、施工事例を踏まえて紹介する。

○ヒューム管推進工法での既設構造物到達
/太洋基礎工業(株)/磯部 健/ヒューム管&ベルスタ推進工法協会/大島 義信
ヒューム管推進工法掘進機製作・検査、およびφ1,800mmの名古屋市における推進施工事例を紹介する。

○地球環境に優しい新地盤凍結工法
/ケミカルグラウト(株)/石川 喜章
地盤凍結工法で造成された凍土はコンクリートと同程度の強度があり、他の工法と比較して止水性・強度ともに高い信頼性がある。凍土の融解後は、地中に地盤改良体を残置しないため、環境面においても優れた工法である。本稿では、地球環境の変化に対応した新しい地盤凍結技術ICECRETE工法について紹介する。

■特集:ICT建設機械等の認定制度の創設とICT技術の紹介2
○ミニショベルで3Dマシンガイダンスの導入
/日立建機日本(株)/安井 健/(有)高橋建設/高橋伸幸
小規模工事へのICT施工の適用が拡大される以前から、当社は新技術である「ミニショベル3Dマシンガイダンス機」を積極的に導入し、現場の安全性向上および生産性向上とICT施工の内製化に取り組んでいた。「普段使いのICT施工」として、本稿では、令和2年度のi-Construction大賞「国土交通大臣賞」受賞した高知県の高橋建設の事例を紹介する。

○ICT建設機械等認定制度を取得した次世代小型ブルドーザ
/キャタピラージャパン(同)/張 瑛灵
ICT建設機械等認定制度の初回認定を取得したCAT®グレード3D小型ブルドーザについて紹介する。

○施工履歴クラウド管理システム
/サイテックジャパン(株)/山本 晃大
ICT活用工事におけるデータ共有、現場サポート、ICT建機の施工履歴などのデータ連携をクラウド技術でより省力化するWorksManager/WorksOS(ワークスマネージャ/ワークスオーエス)システムの紹介。データ連携を効率化することで現場への移動時間の短縮や、手直し・手戻りの削減、工事進捗・出来形管理の工数削減を実現する。現場管理者を支援し、建設現場のICT機器をより効果的に活用する手助けとなる。

■技術資料
○関西圏における中国道リニューアル工事の概要について
/西日本高速道路(株)/浅野 貴弘
令和3年度から本格着手している中国道リニューアル工事のうち、吹田ICから中国池田IC間、中国池田ICから宝塚IC間の2工事について、その施工内容を紹介する。

○繊維補強コンクリートを用いた鋼コンクリート合成構造(CES構造)建物の耐震性能評価
/日本大学/藤本 利昭
2022年3月に日本建築学会より「鉄骨コンクリート(CES)造建物の性能評価型構造設計指針(案)」が刊行された。本稿では,指針に基づくCES構造の耐震性能評価法について紹介する。

○山岳トンネル建設工事の変遷と今後の展望
/(株)大林組/天野 悟
戦後の山岳トンネル工事は、鋼製支保工の普及、大きな断面が掘削可能な掘削工法の採用、海外からの大型掘削機械の導入、そしてNATMの本格的な普及に伴い、安全性と生産性が向上してきた。本稿では、施工技術の発展に伴う山岳トンネル工事の変遷を文献に基づいて整理しつつ、施工技術の現状と今後の展望を紹介する。

○配筋検査システム「写らく」の実用化と展開
/清水建設(株)/吉武 謙二・小木曽淳弥/シャープ(株)/北浦 竜二/(株)カナモト/高橋 真琴
システムの構成や機能、従来の鉄筋の平均間隔に加えて個別間隔検討結果、現状の平均間隔計測や鉄筋径判別精度とシステム機能について紹介する。また、駒栄工区開削トンネル工事での生産性や品質確保に及ぼす効果や、建築鉄骨造建物への適用性についても紹介する。

○重機取付型監視カメラシステムおよびクラウドシステム
/西尾レントオール(株)/平 清二郎
簡単に後付けできる、重機と人との接触防止機器について紹介する。

○覆工コンクリート出来形管理のDX
/(株)大林組/吉田 健一
光切断法やデジタル技術を用いて、任意の断面形状が計測可能な3次元計測手法を紹介するとともに、社会実装に向けて誰でも簡単に使える計測システムの開発状況を紹介する。そして、本計測システムを活用することで出来形管理を高度化し、デジタルトランスフォーメーション(DX)を実現する方法を提案する。

■製品紹介
○アクティブブレーキ搭載の新型衝突軽減システム
/(株)ボルボ・グループ・ジャパン/東海林 勇

■業界情報
○2022年11月度 建設機械出荷金額統計
/(一社)日本建設機械工業会