クリーンエネルギー 2023年2月号

クリーンエネルギー 2023年2月号
shopping_cart

商品のご購入
ADD TO CART

個数:
商品コード:
E2302

クリーンエネルギー 2023年2月号

販売価格/
2,300 円(税込)
通常価格/
2,300 円(税込)
■テクニカルレポート
○M7型ガスタービン発電設備の遠隔監視高度化サービス
/川崎重工業(株)/藤井秀崇・細川恭史
当社ガスタービン発電設備において、遠隔監視装置(テクノネット)で収集したデータを活用し、設備に故障が発生する以前に異常の兆候をいち早く捉えるための遠隔監視システムを開発し、この度当社の主力機種であるM7型ガスタービン発電設備(7MW級)に対して遠隔監視高度化サービスの提供を開始した。

○経済性と環境性の向上を両立する水素アシスト技術
/エントランスフォーメーション(株)/木田康雄
ディーゼルエンジンの環境性と経済性を同時に向上し、今すぐ利用可能で現実的な水素ソリューションであるD-HATを紹介する。エンジンには一切の改造や変更なく、水素をオンデマンドで生成し、それを吸気口からエンジンに供給する事で、大幅な燃費向上とNOx、DPM、CO2などの環境有害排出ガスの大幅削減を同時に実現する。

○老朽化設備のリスク管理および最適な設備交換計画立案を支援する設備パフォーマンス管理・設備投資最適化ソリューションの開発
/東芝デジタルソリューションズ(株)/東 克憲・船江公希・高村久美
設備保全は経営的な視点からさらに効率的なメンテナンスが求められており、リスク量をベースとした保全計画を立案するRBMへの期待が高まっている。本稿では、RBMを行うためのリスク量算出や、最適な設備交換計画の算出を支援する技術を紹介する。

○小電力環境発電に適した自立電源システム
/ダイヤゼブラ電機(株)/宮本太裕・湯浅泰任
IoT普及に伴い、膨大に設置されるセンサーへの電力供給が問題視されている。我々は排熱から電力を作る「熱電発電」に着目し、作ったエネルギーを高効率かつ安定的に供給できる自立電源システムを開発した。同システムはIoTの更なる普及に貢献すると共に、排熱を活用する事で持続可能な社会への貢献を目指している。

○持続可能な未利用熱利用(帯水層蓄熱システム)による工場空調システムの省エネ革新
/三菱重工サーマルシステムズ(株)/崔 林日・三原伸治
700kW規模の帯水層蓄熱システムを、社会実装第一弾として当社工場の冷暖房に先行導入し、その実績は同規模の空冷ヒートポンプと比べ、年間27.9トンのCO2を削減した。複雑な地質構造で、地下水利用が難しいと言われる地域で成果を上げたことで普及が期待できる。

○流体潤滑における摺動部摩耗・焼付き発生部位に関するシミュレーション予測法の開発
/東北大学/石本 淳
エンジンピストンピン-コンロッド小端間の相変化を伴う狭あい潤滑油液膜流れに着目し、摺動部における摩耗・焼付き発生部位のシミュレーション予測に成功するとともに、構成部品の特異な変形挙動が摩耗・焼付きの発生要因であることを発見したので紹介する。

○充電器として使用できる有機熱電素子
/(国研)産業技術総合研究所/向田雅一
導電性高分子材料PEDOT/PSSを用いて、100℃の熱源で市販のリチウムイオン二次電池の充電器として利用できる熱電素子を開発した。本稿では、軽量で熱伝導率の小さい有機熱電材料の特徴を生かしたまま、出力電圧と内部電気抵抗を最適化する設計方法について紹介する。

○廃乾電池を用いたアルミニウム合金Mg濃度調整用フラックスの開発
/(地独)北海道立総合研究機構/髙橋英徳・板橋孝至
廃乾電池から精製した酸化物粉末がアルミニウム溶湯中のマグネシウムと反応する性質を利用した低コストなMg濃度低減フラックスの開発、およびこれを用いた簡便なアルミニウムリサイクル方法について検討した。

■エネルギー事情
○IEAのレポート「World Energy Outlook 2022」で見るロシアのウクライナ侵攻の影響と天然ガス市場の状況
/LNG経済研究会/奥田 誠
IEA(国際エネルギー機関)はレポート「World Energy Outlook 2022」において、ロシアのウクライナ軍事侵攻が世界的なエネルギー危機を招いており、特に天然ガス市場に大きな打撃を与えていると述べている。

○太陽熱利用の現状と展望
/(一社)ソーラーシステム振興協会/穴田和喜
ゼロカーボン社会に向けて温暖化ガスの大部分を占める二酸化炭素(CO2)の排出ゼロをを達成するためには、我が国のエネルギー消費の過半を占める熱消費において、導入ポテンシャルの大きい再生可能エネルギー熱(以下、再エネ熱)利用によって化石燃料の使用を大幅に代替し削減していくことは、再エネ由来の電化と並ぶ複線的な政策として欠かせない取り組みである。再エネ熱は全国どこでも既存の技術で活用が可能な純国産エネルギー源でもあり、海外依存度の高い我が国のエネルギー供給のセキュリティ面においても、優先して最大限活用してゆくことが重要である。このような情勢の中、太陽熱利用は代表的な再エネ熱の一つであり、基本的な技術が十分確立されており、多額のコストが必要といわれる他の革新的イノベーションを待つことなく、現在すでにある技術で早期に膨大なポテンシャルの利活用が可能と言われている。本稿では、その太陽熱利用について現状と展望を紹介する。
Grinding Technology Japan 2025 SiC,GaN加工技術展 2025
search

キーワード検索キーワード検索
SEARCH

shopping_cart

カートの中
CART

商品数:0点  合計:0円

カゴの中を見る

  • 〒113-8610
    東京都文京区本駒込6丁目3番26号 日本工業出版ビル

  • TEL 03-3944-1181(代)
    FAX 03-3944-6826