クリーンエネルギー 2022年11月号 PDF版

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■テクニカルレポート
○LNG冷熱を活用したDirect Air Captureの開発
/東邦ガス(株)/増田宗一郎
当社では、将来のガス自体の脱炭素化に向けたキーテクノロジーの一つとして、LNG冷熱という未利用エネルギーを活用した高効率なDACを開発している。本稿では、同DACの原理や海外メーカーとの比較におけるポテンシャルを示すとともに、開発の今後の展望や当社の脱炭素戦略における役割を紹介する。

○発電量業界トップクラスの電源自立型GHP
/パナソニック(株)/宝積俊和
当社は、ガスヒートポンプ冷暖房機(GHP)を提供する。近年、自然災害が多発する中、避難所等で停電した際に生活の質向上を目的に、最低限の電力確保と空調の快適性を両立する電源自立型GHPを開発した。本稿では、通常時の性能と非常時の自立運転機能を向上した機器の特長を紹介する。

○2MW級ガスタービンにおける液体アンモニア燃焼技術の開発
/(株)IHI/内田正宏・小松湧介・伊藤慎太朗・加藤壮一郎・田中敦士
ガスタービンで液体アンモニアを直接噴霧燃焼する技術開発に取り組んでいる。燃焼技術開発により実機ガスタービンで液体アンモニア専焼を達成し、同時に未燃アンモニアやN2Oの排出抑制に成功した。本稿では、試験設備の仕様や成果について紹介する。

○微細化熱電デバイスの開発
/(国研)物質・材料研究機構/大久保勇男・大井暁彦・相澤 俊・森 孝雄/(国研)産業技術総合研究所/村田正行
熱電変換物質の薄膜試料に半導体微細加工を施すことにより、多数の微小なπ接合からなる熱電デバイスの作製に成功し、IoT(Internet of Things)機器の駆動に必要な目安となる0.5V以上の出力電圧を実現した。

○太陽電池・光電極用高効率インタースタック酸化物光電変換層
/豊橋技術科学大学/伊﨑昌伸
太陽電池や水分解光カソードに適用可能な2.1eV-p-Cu2O-1.5eV-p-CuOインタースタック(積層体・ナノ混合体)光電変換層の構造、ならびに光電変換機能における特徴、研究開発状況について、筆者らの研究成果も取り込みながら紹介する。

○超高効率なタンデム型太陽電池の構造の簡素化とその製造方法
/横浜国立大学/向井剛輝
量子ドット超格子層を光吸収層として使用することでトンネル接合層を不要にした、タンデム型太陽電池の構造とその動作原理を紹介する。量子ドット超格子の中間バンド性能、タンデム化による光吸収波長の拡大、トンネル接合不要による電流収集能力の増大によって、極めて高いエネルギー変換効率を持つ次世代の太陽電池が実現できる。

○半導体製造工場等向け大型アンモニア回収装置
/木村化工機(株)/市川昭則
当社は、半導体製造工場等で排出される大量のアンモニア含有排水からボイラー蒸気を使用せずに電力のみ、かつ省エネでアンモニアを回収できるハイブリッド型MVR式アンモニア回収装置“LEGEND”の販売を開始した。

○サプライチェーン企業の想いをつなぐ
/鈴与商事(株)/鈴木 佑・中田俊也
サプライチェーンでのCO2排出量把握が求められる中で、簡単かつ低コストに排出量を集計可視化する「EcoNiPass」をリリース。当社は、EcoNiPassにより排出量を可視化し、トータルサポートサービスにより脱炭素化の実現を支援していく。

○SDGs、ESG視点から見た次世代のエアコンの開発(最終報)
/(株)GF技研/梅津健児・大捕雅彦・永田富資・桑原永治・杉山弘章
20世紀最大の発明の一つ、と言われたエアコンもその後70年以上の商品化、そして普及の時間を経て、大きく成長したと言われる。しかし、今後、人々の生活、社会、地球環境の変転を考えたとき、商品価値の基本的な変革が迫られている気がする。カーボンニュートラル、コロナ感染症対策などが焦眉の急であろう。その実行、事業化には莫大なエネルギーと努力が必要であるが、その先に大きなチャンスが待っている。ともに活動する多くの仲間の参加を期待して、本レポートを寄稿した。

■エネルギー事情
○国際エネルギー機関(IEA)「中期天然ガス需給見通し」報告
/LNG経済研究会/大先一正
世界の天然ガス・LNG産業は、今世紀後半の脱炭素社会への移行期における安定供給体制の確保に努めているが、コロナ禍が長引く中、本年2月のロシアによるウクライナ侵攻開始は地政学的なリスクを著しく高めており、2020年代中頃までは特に舵取りの難しい時期となっている。

■フィールドレポート
○脱炭素社会へ向けた先導的エネルギーモデル
/北海道ガス(株)/萩野伸悟・深浦恵梨
新さっぽろエネルギーセンターでは、新さっぽろ駅周辺地区に電力・熱を供給し、エネルギーの面的利用とレジリエンスの両立を実現する。CEMSで需給双方向の省エネを推進するとともに、地区外の再エネ電源との連携も行う。

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