/日本工業出版(株)/

■特集:バイオマス熱利用の現状と展望 1
○2021年、6団体によるバイオマス熱利用に関する政策提言とメッセージ
/(特非)農都会議/山本 登
NPO法人農都会議の「バイオマス熱利用の本格的普及拡大の実現に向けて」という政策提言への取り組みは、従来の政策提言活動に加え、関連6団体の協働提言、公開の場として2回のフォーラム、セミナーの開催、各省庁と対話増強など、積極展開を図り、実効ある政策提言を推進中。

○バイオマス熱利用に関する政策提言の背景
/(特非)農都会議/山本 登
NPO法人農都会議は、6団体共催の形で「バイオマス熱利用の本格的普及拡大の実現に向けて」の政策提言を、第2回地域型バイオマスフォーラム(2021/2/15)、第6回バイオマスアカデミーオープンセミナー(2021/4/23)にて公開提唱した。本稿では、昨今の大きな環境変化、人材教育について紹介する。

○脱炭素化に向けた熱利用ロードマップの必要性
/(特非)バイオマス産業社会ネットワーク/泊みゆき
日本のカーボンニュートラル実現には、最終エネルギー需要の半分を占める熱分野の脱炭素化が不可欠である。「脱炭素化に向けた熱利用ロードマップ」策定等により、温室効果ガス削減の費用対効果を考慮した総合的な政策の実現が望まれる。

■テクニカルレポート
○マグネシウム合金二次電池用負極材の開発
/日本金属(株)/山崎一正・佐藤雅彦/埼玉県産業技術総合センター/栗原英紀
現状のリチウムイオン二次電池に替わる次世代二次電池の候補として挙げられているマグネシウム二次電池の開発において、電池活性を高めた負極用マグネシウム合金を新たに開発することができたので、その内容を紹介する。

○P2P電力取引を最適化するブロックチェーン
/東京工業大学/小田拓也・田中圭介・デファゴ クサヴィエ・田村康将/三菱電機(株)/森 一之
太陽光発電など、分散型電源の需要家への普及に伴い、需要家の余剰電力を需要家の間で融通するP2P電力取引に対する関心が高まっており、国内外で実証実験が行われている。今回、余剰電力の融通量を最大化することや需要家の利得を最大化するなど、取り引きに参加する需要家のニーズに応じてP2P電力取引を最適化するブロックチェーン技術を開発した。本稿では、P2P電力取引の位置づけ、開発したブロックチェーン技術の特徴、P2P電力取引への応用について紹介する。

○エネルギー損失の無い高容量正極材料の開発
/早稲田大学/大久保將史/東京大学/山田淳夫
二次電池の高エネルギー密度化を目指し、高容量正極材料の開発が進められている。現在利用されている正極材料は、遷移金属イオンの酸化還元反応に立脚しているが、その性能は限界に近付きつつある。従って、電極材料への新たな酸化還元中心の導入は、二次電池を高エネルギー密度化するブレークスルーとなりうる。特に、酸化物中の酸化物イオンを酸化還元中心として活用した高容量電極材料が、近年注目を集めている。本稿では、酸化物イオンの酸化還元反応(アニオンレドックス)について概説し、最近我々が見出したエネルギー損失のない酸素レドックス正極材料について紹介する。

○水に浮くほど軽い熱電変換材料
/東北大学/藪 浩
高分子多孔質膜の表面にシリカ膜を形成した後、マグネシウム蒸気でアニーリングすることにより、シリカを熱電変換材料として知られるマグネシウムシリサイドに変換できることを明らかとした。多孔構造により熱電変換効率の向上と水に浮くほどの軽量化を達成した。

○リチウムイオン電池の厚いシリコン負極の高容量化と高電流密度化に成功
/大阪大学/松本健俊
廃材として使われることの多いシリコン切粉を極薄黒鉛シートの間に分散させた複合体の作製に成功し、これを用いてリチウムイオン電池の負極を作製した。この電極は、抵抗が小さく、厚い電極を作製することで、高容量と高電流密度を同時に達成することにも成功した。

○身近な廃熱の発電利用に向けたシリコンゲルマニウム合金を用いた熱電材料の開発
/大阪大学/中村芳明・坂根駿也
宇宙船にて高温領域で使われるSiGe熱電材料に対して、共鳴準位とサーマルマネージメント法を融合した新手法により室温近傍の熱電出力因子3倍増大に成功した。これは身近な生活廃熱の発電利用への道を拓く結果である。

■フィールドレポート
○環境性能とBCPを両立した読売テレビ新社屋の取り組み
/(株)竹中工務店/増田恭大
放送施設は、その特有の室用途によるエネルギー消費特性と非常時における放送機能の事業継続性などの課題がある。本計画では、この課題を踏まえて、放送施設としての事業継続性と、環境性・快適性・知的生産性・安全性の最適化を目指して取り組んでいる。本稿では、読売テレビ新社屋で採用されているBCP対策、省CO2の取り組みについて紹介する。

○食品廃棄物を原料とするバイオガス発電事業について
/バイオディーゼル岡山(株)/三戸篤史
現在、食品リサイクル・バイオガス発電事業は、資源リサイクル・再生可能エネルギー創出の両面から注目され、日本各地で普及が進んでいる。バイオディーゼル岡山でも、行政、排出事業者の協力を得て、本事業を2021年4月より開始した。

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