/日本工業出版(株)/

■解説
○Society5.0が目指すセンシング技術の開発動向
/岡山大学/西山 哲/アミューズワンセルフ/冨井隆春・佐野ひかる/国際航業/藤木三智成
Society 5.0という新たな社会のセンシングは、必要な情報だけを必要な時に人に提供する。その結果、煩雑な作業から解放された人は、新たな価値の創造に専念できる。本稿では、スマートシティと防災・減災分野で、Society 5.0実現を目指すセンシング技術事例を紹介する。

○建築分野におけるドローンの活用
/建築研究所/宮内博之
建築分野でのドローン活用に関して、日本建築ドローン協会の紹介、ドローン分野の動向・法令と環境整備、ドローンの安全技術と運用、建物点検調査に関わるドローンの活用、ドローンを用いた建築物外壁の定期調査について紹介する。

○産業インフラにおけるマイクロドローン活用について
/ウィズソル/小柴貴之
新技術として、マイクロドローンについての当社の活用について本稿にて紹介する。ドローンの産業インフラにおける活用の期待度は高まっており、ドローンを採用することで目視作業環境の改善が求められている。当社マイクロドローンは、高所や閉所での目視業務における付帯工事の低減によるトータルコスト削減と工程の短縮化を目的として、マイクロドローンの活用について紹介する。

○電線・鉄塔分野におけるドローンを活用した新しい取り組みの実践、展望
/ジャパン・インフラ・ウェイマーク/原田裕士・中嶋研太
電線・鉄塔分野におけるドローンを活用した新しい取り組みを実践することによる設備効率化の事例を紹介し、共同設備点検による更なる効率化やAI活用によるノウハウ継承等の展望についても紹介する。

○屋内点検ドローンを活用した、閉鎖空間内のガス濃度測定の実証実験
/ブルーイノベーション/熊田貴之・遠藤将利
内部点検ドローンの使用方法は主に目視点検が中心だが、閉鎖空間におけるガス検知も有望な分野になり得ると思われる。本稿では、小型ガス検センサーを搭載したドローンによるCOやH2Sガス濃度計測の実証実験を行った結果について紹介する。

■技術トピックス
〔航空・宇宙〕
○ひずみリモート計測技術の開発
/宇宙航空研究開発機構/神田 淳
ひずみ計測は、ホイートストンブリッジ回路を用いた計測が一般的であるが、無線化しつつ小型化することが難しい問題があった。そこでCMOSインバータ発振回路を用いて、高精度かつ無線化可能なひずみ計測技術を開発した。

〔インフラ〕
○モバイル端末を活用した電子野帳システム導入
/阪神高速技術/宮下智陽/阪神高速道路 眞下裕也
構造物点検業務の更なる高度化・効率化を目的に、点検現場からデータベースの閲覧および点検結果入力が可能となる、モバイル端末を用いた電子野帳システムを開発・導入した。課題・不具合等の整理を行い、本格運用している。

■連載
○音波のよもやま話44
探触子からの音の送・受信(1)
/アイ・エス・エル/宇田川義夫/東北大学/三原 毅
探触子から発生する音と音等を探触子が受信した場合の現象を紹介する。

■特集:注目の非接触検査・計測技術
○鋼管パイプの固有振動を用いたレーザーによる非破壊検査
/レーザー技術総合研究所/倉橋慎理・コチャエフ オレグ/大林組/新村 亮
土木工事では鋼管により泥水などの圧送を行う。シールド坑内や高架橋などでは鋼管を長期間固定して使用することがあり、鋼管の摩耗・減肉、破裂が問題となる。レーザーを用いて遠隔から鋼管の肉厚を測定する技術の解説を紹介する。

○遠隔非接触計測による構造物の検査・診断手法
/鉄道総合技術研究所/上半文昭
鉄道橋等の構造物検査の効率化・安全化を目的として、レーザ振動計、ビデオカメラ、ドローン、AIを活用した、遠隔位置からの構造物検査技術を開発し、実橋を対象とした実証実験でその機能と効果を確認した事例を紹介する。

○免震基礎コンクリート表面の空隙計測の効率化
/セイコーウェーブ/新村 稔
3次元計測・解析の一つの適用事例として、免震基礎コンクリート表面の空隙計測の効率化について紹介する。

○ドローン搭載型ガス検知用カメラ
/アイ・アール・システム/鈴木公治
温室効果ガスであるメタンガスの排出削減に向けたガスの可視化技術について、従来のガス検知手法との違いや優位性、ガス可視化カメラの社内デモによる成果を紹介する。また、ドローン搭載型ガス検知用カメラの紹介、展望へと繋げる。

■製品ガイド
○メンテナンス・レジリエンスOSAKA2021の見どころ
○試験機

※ご注意※
・データ転送での販売となります。入金確認後転送いたします。
・紙媒体からスキャンした画像データをpdf化しております、元の誌面に起因する汚れ、歪み、またスキャナの不調によるかたむき等はご容赦ください。
・個人的な範囲を超える使用目的での複製、ネットワークを通じて収録されたデータを送信できる状態にすることを禁じます。