/日本工業出版(株)/

■特集:AI・IoT導入によるメリット
○ノーコード開発で「誰もが作れ、使える」IoTを実現!
/アステリア/垂見智真
コロナ禍の影響でデジタルトランスフォーメーションへの機運が高まり、クラウドやIoTを前提とした業務の自動化が拡がっている。ノーコード開発で「誰もが作れて、使える」当社のIoTエッジウェア「Gravio」のユースケースから、高い効果を実現するDXの導入手法を解説する。

○AIで本人認証、自動監視、解析し、厳正厳格な試験を実現
/イー・コミュニケーションズ/佐藤直人
本稿では、当社『Remote Testing』サービスのうち、AIを用いたオンライン試験やWeb研修時に視線、顔の傾き、音声等で不正監視をするサービス『Remote Testing AIアナリスト』と「替え玉受験」や「なりすまし受講」を防止するAI自動本人認証サービス『Remote Testing AI認証』を紹介する。

○データドリブンを加速させる新たなデータ分析
/システムエグゼ/中島洋之
BIダッシュボードMotionBoardと、機械学習機能を有するクラウドデータベースOracle Autonomous Data Warehouseを活用し、蓄積データから未来を予測しデータドリブンを加速させるデータ活用サービスの特長と導入事例を紹介する。

○簡単にIoT化する実例
/チトセ工業/田中健作
当社では、Logbeeという製品を開発・販売している。Logbeeは、LPWAの無線技術を採用しており、温湿度や照度を測定したデータを離れた場所にあるパソコンで閲覧、保存管理ができる。本稿では、Logbeeを利用した業務のIoT化の実例を挙げる。

○クラウド型遠隔監視システム
/鍋屋バイテック/岩井剛一
クラウドサーバを利用した機器・装置の状態を監視するIoTシステム、クラウド型遠隔監視システム「ezeio®」の紹介。

○神戸市との「AIとIoTを活用したリアルタイムの満空情報発信」に関する実証事業
/バカン/河野剛進
Withコロナ/Afterコロナを見据え、これからは市民や観光客の方に対して、高い利便性と安心・安全性を兼ね備えた新たな都市づくりが求められている。その一環として、神戸市の事業採択・支援を受けて実施したトイレのリアルタイム混雑可視化の取り組みの効果と今後の可能性について述べる。

○視覚障がい者を初めユニバーサルな社会インフラ向上の一助に
/Uni-Voice事業企画/工藤清隆
Project Uni-Voiceは、視覚障がい者及びインバウンド、土地勘のない帰宅困難者の方々に有用な情報提供を実現する社会/生活インフラ向上の一助となることを目指す。

○IoT社会に貢献する次世代太陽電池
/リコー/笠原俊秀・三澤太輔
複写機の開発で培った「有機感光体の技術」を活用し、室内光低照度領域で高出力の環境発電技術を搭載した次世代太陽電池を開発。温度・湿度・照度・気圧の情報を取得できる環境センサーを製品化し、配線不要、電池交換不要な自立電源として、IoT社会への貢献を目指している。

○AIを活用した低価格の車番認識システムを目指して
/レンジャーシステムズ/矢数昌博
IoTデバイスの開発とモバイルネットワークの構築から運用まで、ワンストップで提供するレンジャーシステムズが販売するエッジAI製品「monoAI-LPR」の開発・検証の経験を参考に、AIを使用した車番認識の仕組み、ポイントとなる技術、応用例などを解説する。

■Auto-ID Solution
○車両など移動体の位置情報を活用したMaaSプラットフォーム
/日本システムウエア/堀内一樹
当社では「時間」「位置情報」「ステータス」などのデータを管理するデータマネジメントプラットフォームの開発に取り組んでいる。多くの企業がMaaSを活用したサービス化を推進する中、本稿では「NSW MaaSプラットフォーム」の様々な分野への適用可能性と事例を紹介する。

■プロダクトA
○アプリをクラッキング(不正な解析・改ざん)から守る!
/DNPハイパーテック/山口博也

○ノーコード・モバイルアプリケーションプラットフォーム
/ユニフィニティー/曽良俊介

■連載
○薬剤師の視点から見た医療安全と自動認識 第47回
シリーズ「病院薬剤師の仕事を知る」
/日本調剤/鈴木高弘

○NFCで始める実践RFID 第103回
これまでのテーマから振り返るRFID/NFC活用のプロセス4
/ハヤト・インフォメーション/大坂泰弘

■製品ガイド
○バーコードソフトウェア編

※ご注意※
・データ転送での販売となります。入金確認後転送いたします。
・紙媒体からスキャンした画像データをpdf化しております、元の誌面に起因する汚れ、歪み、またスキャナの不調によるかたむき等はご容赦ください。
・個人的な範囲を超える使用目的での複製、ネットワークを通じて収録されたデータを送信できる状態にすることを禁じます。