/日本工業出版(株)/

■特集:最新の土壌・地下水汚染浄化対策
○平成27年度土壌汚染状況調査・対策に関する実態調査結果
/(一社)土壌環境センター/奥津道夫
当センターでは活動の一環として、土壌汚染対策法が施行された平成15年度以降、会員企業を対象に土壌汚染調査・対策事業の受注実態を把握することを目的とし、毎年続けて、アンケート調査を実施してきた。本稿では平成27年度の実態調査結果を報告する。

○除去土壌等の中間貯蔵に伴う受入・分別処理技術について
/清水建設(株)/土田 充・横山勝彦・浅田素之
当社では除去土壌等の中間貯蔵に伴う受入・分別処理について、新たに破袋技術、改質技術、可燃物・土壌等分別処理技術、放射性セシウム濃度測定・分別技術を開発した。本稿ではこれら一連の技術について紹介をする。

○ドレーン工法による地盤中の油回収技術
/鹿島建設(株)/大塚誠治・関 弘・河合達司/錦城護謨(株)/三成昌也・小栁勇也
貯油施設等で漏えいした油が、公共用水域に拡散することが問題となる場合があるが、揚水による油の回収は極めて効率が悪い。本稿では、幅約100mmのボード状のドレーン材を地盤中に設置し、負圧吸引することで油層を効果的に回収する工法を紹介する。

○クロロエチレンのバイオ浄化技術
/大成建設(株)/大石雅也
当社では、10年以上にわたり、クロロエチレンに適した浄化技術に関する研究開発を行っている。本稿では、クロロエチレンのバイオ浄化技術として、Dehalococcoides属細菌であるUCH007株、原位置浄化の実績もある微生物活性材であるTM-B材、ホップ成分を含む微生物活性材を用いた技術についてそれぞれ述べる。

○重金属汚染地盤の原位置対策技術
/(株)大林組/佐藤祐輔・西田憲司・三浦俊彦・日笠山徹巳
井戸から重金属等の吸着効果のある微細な酸化鉄粒子を注入することで、汚染地下水の拡散防止壁を構築し、境界箇所でも対策可能な技術を開発した。本稿では、当技術の概要および対策事例を紹介する。

○サステナブルレメディエーションの取り組みと展開
/(株)竹中工務店/古川靖英・舟川将史/(国研)産業技術総合研究所/保高徹生
本稿では国内のCVOC汚染サイトにおいて用いられることの多い4つの浄化技術について、サステナブルレメディエーションの視点で技術比較を行った例を示すと共に、各国のサステナブルレメディエーションの取り組みを示す。

○油汚染土壌バイオパイル処理の最適設計技術の開発
/(株)熊谷組/佐々木静郎・河村大樹・門倉伸行/立命館大学/石森洋行
油汚染土壌のバイオパイル処理において、油汚染土壌全体に均質に通気するためのシステムと運転条件を検討するために、地盤工学と流体工学に基づくバイオパイル管内の物質移動を連成した数値シミュレーションを行った。その結果、いくつかの有用な知見が得られたので概要について報告する。

○シールド工事における自然由来重金属含有土の浄化技術
/(株)奥村組/今井亮介・小河篤史・白石祐彰・吉田英典
当社では発生土や汚泥から有害な重金属を取り除く浄化技術の検討を行った。検討の中で、重金属等による汚染土壌の洗浄プラントと機能が類似する泥水シールド工法のプラントが比較的安価に浄化設備を付加することができることに着目し、室内試験及び実証試験を行い、浄化技術の効果と適用性を検証したので報告する。

○電気発熱法ハイブリッド土壌浄化技術
/国際航業(株)/佐藤徹朗/(株)島津製作所/長曽哲夫
電気発熱法により土壌自体を昇温することにより、土壌の細孔部に浸透・吸着したテトラクロロエチレンやベンゼンといったVOCを地下水中や土壌ガス中に移行させ、土壌溶出量及び含有量を低下させることが可能である。電気発熱法を適用した土壌浄化実績とハイブリッド技術について紹介するとともに、操業中の工場に適用する場合の利点や安全性について報告する。

○DME工法による自然由来重金属含有土壌の現地処理
/DOWAエコシステム(株)/永瀬弘喜
2010年の改正土壌汚染対策法の施行により、自然由来の重金属等含有土壌も規制対象となった。結果、トンネル工事などで発生した残土に法基準を超える溶出量が確認された場合は土壌処理や処分が必要となる。当社では乾いた掘削土壌には乾式磁力選別法(DME工法)が適していると考え、その開発と事業展開を進めてきた。

○複合微生物によるバイオオーグメンテーション
/(株)バイオレンジャーズ/岩橋さおり
油汚染の浄化技術のひとつであるバイオレメディエーションには、バイオステュミレーションとバイオオーグメンテーションがある。今回、「複合性」を特徴とする油汚染に対し、多種多様な微生物群により構成される「複合微生物」を用いたバイオオーグメンテーションの小規模室内試験を2件行ったので本稿で紹介する。使用した複合微生物は、世界各地の地層や水源から採取され、原油によって培養されたもので、好気性菌および通性嫌気性菌から成る複合微生物製剤オッペンハイマー・フォーミュラ「テラザイム」である。

○ダイレクトセンシングによる浄化設計の最適化
/地盤環境エンジニアリング(株)/高木一成・遠藤康仁
原位置浄化の設計や掘削除去の範囲を最適化するためには、汚染状況を詳細に把握することが重要である。VOCsや油分による汚染サイトにおいて、汚染の範囲や深度分布の把握に有効なダイレクトセンシング技術を紹介する。

○水素利活用の推進に向けた周南市での取り組み
/周南市経済産業部/宮崎正臣
当市では地域の強みである周南コンビナートの競争力強化の取り組みの一環として、コンビナートから発生する水素に着目し、山口県とも連携して水素をまちづくりへ活用する取り組みを進めている。

○バイオマス発電:新規なタール・フリーのガス化システム
/信州大学・(株)ジンテク/水口 仁・金子正彦・高橋宏雄

○グリセリン廃液の全量資源化と用途開発
/福岡大学/武下俊宏・村田真理/(株)フチガミ/大塚芳夫・井上芳樹/クボタ環境サービス(株)/橘 峰生・安部 剛

○熊本地震で発生したガラス繊維強化プラスチック製の廃バスタブのリサイクル
/崇城大学/池永和敏・森平 嵐・河邊侑誠
熊本地震で発生したガラス繊維強化プラスチック(GFRP)製の廃バスタブを加圧マイクロ波条件で、完全分解リサイクルの検討行った。充填剤のないGFRP-Aは樹脂部分を完全に分解することができた。一方、充填剤の入ったGFRP-Bは分解反応を連続で2回行い、ほぼ完全に分解できた。

■シリーズ
○フィールド・レポート
実りの秋に果物の話を聞く
/T.Tech.Office/田村真紀夫

■連載
○放射能汚染土壌に対する研究と対策9
放射能汚染土壌の解砕洗浄技術
/弘前大学/石山新太郎

○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦7
第5次から第6次への下水道整備5ヶ年計画(昭和58〜61年)
/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽

○沿岸環境の保全・再生技術3
あたらしいアマモ場再生技術(1)
/鹿島建設(株)/山木克則

■コラム
○説明できない現象
/HST

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