/日本工業出版(株)/

■テクニカルレポート
○ハンディ燃料電池システムの開発
/(独)産業技術総合研究所/鷲見裕史・山口十志明・藤代芳伸
LPG直接供給による発電を可能にしたナノ構造制御Ni-GDC電極および直流5〜36V仕様のマイクロチューブ固体酸化物形燃料電池(SOFC)発電モジュールを開発し、LPGバーナーを用いて2分以内に急速起動できるハンディ燃料電池システムを試作・実証した。

○未利用熱エネルギー活用のための熱電変換鉱物
/北陸先端科学技術大学院大学/末國晃一郎
/(独)産業技術総合研究所/太田道広
未利用のまま棄てられている膨大な量の熱エネルギーを活用するために、熱電材料に大きな期待が集まっている。我々が開発した熱電変換鉱物テトラヘドライトは、高性能、環境低負荷、軽量という特徴を持ち、次世代熱電材料の有力候補である。

○地中熱利用空調システム「GeoTOPIA-hp」
/JFEエンジニアリング(株)
地中熱利用空調システムGeoTOPIA-hpは地中熱源と空気熱源を利用したハイブリッド機で、AI導入により省エネ性の観点で最適化運転を実現した商品である。同能力のシステムに比べ地中熱交換器の数量削減でき、導入コスト削減効果も高い。

○バイオガス対応小型ガスエンジン
/ヤンマーエネルギーシステム(株)/林清史
バイオガスを燃料とした発電機やコージェネレーションシステム(CGS)は20 年以上前より一部の大規模下水処理場や食品工場で導入されているが、中小規模の需要化には導入が進んでいない。その要因としては、(1)中小規模に適したCGSが少ない、(2)初期導入費が高額、(3)メンテナンスコストが高額、(4)システム安定稼動の信頼性が低い、(5)ガス発生量変動に対する効率的な運用が難しい、等があるが、当社ではそれらの問題点を25kWマイクロCGSにより解決し、バイオガス有効活用提案を行なっていく。

○省エネ対策が付加価値を生み出す
エネルギー管理システム
「GreenTALK」/セイコーソリューションズ(株)/守谷康
エネルギーデータや環境情報の管理は各企業の必須の命題になってきている。エネルギー情報を「見える化」しそのデータを利用して運用改善ならびに制御を行う事により、付加価値の創出につながる。当社が提供しているパッケージを紹介する。

○エネルギーマネジメントシステム「J+EMSherpa」
/日揮情報システム(株)/黒田涼
J+EMShepaは、経済産業省の次世代エネルギー実証事業の中で開発されたエネルギー管理システムである。エネルギーの状況を見える化するだけでなく、目標管理を行い、継続的にエネルギー管理を行える仕組みとなっている。

■フィールドレポート
○オールバイオマス熱源による空調事例
/(株)東畑建築事務所/永田久子
真庭市新庁舎では、オールバイオマス熱源システムを導入している。これは、木質バイオマスのペレット・チップを使用した化石燃料を用いない地産地消の冷暖房システムである。実測により、室内温度環境も良好であり、年間約210トンのCO2 縮減と約400万円のランニングコスト縮減を達成していることが確認できた。今後も有効な再生可能エネルギー活用システムのひとつとして期待できるであろう。

○多様化する地中熱交換方式の概要と水平方式の技術開発・実用化事例
/三菱マテリアルテクノ(株)/石上孝/小田急電鉄/山口大河
各種地中熱交換方式(ボアホール方式、基礎杭方式、水平方式)の概要と特徴について示す。更に、水平方式の適用事例として、トンネル坑壁内での熱利用や小田急電鉄複々線化事業におけるトンネル下床版への敷設事例を紹介する。

○オフィスビルと寮における地中熱ヒートポンプシステム導入事例
/新日鉄住金エンジニアリング(株)/中村靖
建物自体の低炭素化・省エネ化の実現に加え、今後のグリーンエンジニアリングの実験・実証の場としての活用を念頭に設計・建設された事務所ビルである北九州技術センターE館と独身・単身寮である北九州寮における地中熱ヒートポンプシステムの導入事例について紹介する。

○地中熱ヒートポンプシステムの病院への導入
/(株)日本設計/若山尚之
本計画は千葉県船橋市に平成19年12月竣工した病院である。熱源システムにはPHC 杭利用型地中熱ヒートポンプシステムを組み込んでおり、昼夜間蓄熱により給湯予熱と冷水運転を組み合わせたシステムを構築し、省エネルギー性向上に配慮している。

■連載:世界の主な国際パイプライン　第16回
○トルコ・ギリシャを通過する国際天然ガスパイプライン
/慶應義塾大学/吉武惇二
欧州におけるエネルギー供給の安定を考えるとき、トルコが地政学上重要な位置にある。一方、金融市場で緊張が高まっているギリシャは、財政再建にむけて政府系企業の売却を進めており、ギリシャ政府は国営ガス企業であるDEPAの、最大55%を売却する計画である。