日工出版技術セミナーARCHIVE INDEX
これまでに開催した技術セミナーの索引です。開催日・形式・参加費などの主要情報を一覧で比較し、開催日時・会場・定員・講座内容といった詳細は各セミナーの詳細ページで確認できます。
全907件を開催日の新しい順に収録
日工Webセミナー2020(8月18日開催)
◆◇配管変形における供用適性評価◇◆
配管や圧力設備の保全技術の中核をなす供用適性（Fitness For Service, FFS）評価法がAPI RP579として2000年に規格化されてから、多くの供用中劣化・損傷に対する設備の強度や余寿命評価の方法が開発・導入されました。
今回のWebセミナーでは、プラントで発生する配管変形や配管溶接継手の目違いに対して、API579による供用適性評価について、例題を交えて解説します。産業設備全般のユーザ、メンテナンス・検査各社など保全業務を担当されている方々に実践的配管変形のFFS評価技術力を身につけて頂ける内容としました。
建築設備で使用される配管材料は、多岐にわたっています。本セミナーは、給水設備・給湯設備・排水設備・空調設備の用途別に使われる配管と継手の選び方・使い方と施工管理技術、また、建築設備用配管の劣化、腐食、耐用性などについて解説いたします。
日工Webセミナー2020(7月30日開催)
◆◇プラント耐震基準の制定と改正の背景から今後の動向◇◆
産業施設の耐震基準の検討が始まってからおよそ50年が経過しようとしています。この50年間に、大地震の経験と研究の進歩とともに耐震基準も変化して現在の形になってきました。しかしながら、当初から検討の経過や背景は記録として残されていません。本セミナーでは、基準制定の背景のポイントとなるところを解説します。
現状の基準の背景を知ることによる耐震設計の本質的理解のために有益な情報が得られるよう特に配慮しています。また、耐震基準の性能化の流れの中で耐震設計手法も高級な手法から簡易的な手法までいろいろな手法を採用することができますが、本セミナーで学べば、基本的な体系は同じであり今後の耐震設計の在り方・動向についての理解を深めることができます。
プラント配管設計時、配管サポートの種類・特徴・使用上の注意点・使用材料について理解していなければなりません。設置ポイントが適切でない場合、コスト面の増加や、設計によるトラブルが生じる可能性があります。
本セミナーでは、配管サポートの種類、選定方法、設置ポイント、配管レイアウトの注意点などを詳しく解説いたします。配管設計者に不可欠な知識が得られる機会となりますので、是非多数の方のご参加をおまちしております。
プラント配管の多くは溶接により接合されています。一般的な溶接と異なり、方法も多岐にわたるため、溶接を適切に施工・管理することが配管工事の品質に大きく寄与します。
本セミナーでは、配管溶接の施工管理を中心に基礎、各種トラブル事例と対策、最新の溶接技術動向について解説いたします。
プラント装置まわりの配管設計は機器本体の知識や要求事項などを知っておく必要があり、考える要素も多くあります。今回の講義では各種主要装置（タワー、ドラム、ポンプ、コンプレッサ、パイプラック、タービン）周辺の配管設計について、それぞれの分野のべテランエンジニアにご解説して頂きます。
石油精製、石油化学、ガス精製、LNGなどのプラントの中で、様々なポンプが使用されます。本講座では、主にポンプ設備の設計に従事する技術者向けに、ポンプに関する基礎的な知識から、実際の設計の中で押さえておくべき点について詳しく解説します。機械設備エンジニアに加えて、プロセスエンジニア、プロジェクトエンジニア、またプラントの運転や保守に携わる技術者の方々の参加をお待ちしております。
日工Webセミナー2020(7月16日開催)
◆◇冷凍空調機器におけるフロン規制と対策◇◆
冷凍空調機器は我々の生活に不可欠ですが、2020年はその存続に警鐘が鳴り始めた年となります。それはR22の生産禁止とHFC生産削減の問題です。今まで湯水のように使えた冷媒の使用に制限が課されます。冷凍空調機器の所有者はその事実を認識し冷凍空調機器と冷媒の管理をいま一層見直さなければなりません。また本年4月1日より、改正フロン排出抑制法が施行され、法遵守不履行内容によっては直接罰が適用されることになります。本セミナーは冷凍空調機におけるフロン規制と対策について解説いたします。
社会インフラと並び、産業インフラは高経年化が進み維持管理の重要性増しています。対象となる設備・構造物の検査には様々な手法がある中で工業分野における非破壊検査の歴史の中でも古くから適用されている放射線透過法について、法規・規格、実用技術や開発終盤の技術について特徴や用途、適用実例ついて紹介します。
＊ご希望の方には、非破壊試験（NDT）活動の証明書を発行します。申込時備考欄にNDT活動証明書と記入してください。証明書はセミナー終了時に交付します。なお、JIS Z 2305レベル3再認証におけるクレジットシステムに活用される方は、ご自身で詳細をご確認ください。
防爆電気機器の検定は労災防止にとって重要な制度であるが、一方、技術革新の加速、目まぐるしく変化する世界情勢、企業間競争や検定機関間の競争など検定制度を取り巻く情勢は複雑化しています。2015年6月から外国に立地する機関においても厚生労働大臣の登録を受けることで検定を行うことができるように制度変更されました。このような状況の中で、検定申請者にとっては、検定機関の基本姿勢（目標、理念、自己の存在価値）を知ることで検定機関を選定する重要な指標になります。
今回のセミナーでは、防爆電気機器型式検定制度、各社今後の展開について解説していただきます。参加者には最新版「計測機器：防爆規格適合製品ガイド2020」を無料配布いたします。
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