2024年1月の能登半島地震、2026年7月の熊本地震と震度7を観測する地震が頻発しており、地震によって建物に構造的な損傷が無くても、建築設備やインフラが途絶して長期間に渡って建物の機能が失われる事態が多くみられるようになってきました。また、近年増加している豪雨による水害や台風・竜巻などの気象災害時にも、インフラや建築設備が機能喪失する事態が発生しています。
本セミナーでは、近年の災害による建築設備の被害事例を紹介するとともに、地震および風水害や土砂崩れなどの各種災害が発生しても、給排水設備や冷暖房設備、電気設備などが機能を失わず、また早期に復旧する方法など、事業継続計画（BCP）に役立つ建築設備の災害対策について解説します。
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| 日時 | 演題・概要 |
|---|---|
| 13:00～14:20 | 建築設備の地震被害事例と実験による再現 |
| 2011東日本大震災や2016熊本地震、2024能登半島地震、2026熊本地震などにおける建築設備の被害と震度の関係を示すとともに、地震被害再現実験結果について解説する。 講 義 目 次： ①近年の地震の震度と建築設備被害の関係 ②建築設備の地震被害再現実験結果 |
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| 14:30～15:40 | 建築設備の地震被害軽減と早期復旧および復興のための対策 |
| 建築設備の地震被害軽減と早期復旧および復興のための対策について解説する。 講 義 目 次： ①建築設備の地震被害対策における留意点 ②従来の地震被害復旧の問題点と復興対策 |
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| 15:50 ～ 17:00 | 気象災害および複合災害に対応した建築設備 |
| 近年増加している豪雨による水害や土砂災害による建築設備の被害と対策を示すとともに、気象災害および複合災害に対応した建築設備の事業継続計画（BCP）について解説する。 講 義 目 次： ①気象災害による建築設備被害と対策 ②複合災害に対応した建築設備の事業継続計画 |
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