/日本工業出版(株)/

■テクニカルレポート
○中温域無加湿型燃料電池の電解質
/首都大学東京/于 潔・金村聖志
中温無加湿燃料電池は様々な問題を解決でき、さらに排熱エネルギーの利用が期待される。次世代の燃料電池システムを実現するためには、現在の電解質に代わる新規電解質が求められている。

○世界最高効率の太陽光由来水素製造実証
/宮崎大学/西岡賢祐
太陽光発電は化石燃料に頼らない電力として普及しており、その主電力化が実現されようとしている。超高効率集光型太陽電池からの電力を水電解に利用し、屋外実環境下において24.4%の世界最高効率で太陽光エネルギーを水素エネルギーに変換することに成功した。

○超電導バルクモータの挑戦
/東京海洋大学/和泉 充・三木基寛
超電導の実用化は着実に進んでいるが、線材のコイル化とともに超電導体の溶融凝固の成長過程から得られるバルク材においても、その強磁場を応用することでモータや発電機の小型化あるいは電気推進船の推進器や風力発電などの輸送動力や電力システムの総合効率の向上に貢献することができる。本稿では、バルク材のモータや発電機への応用の最近の成果と展望を紹介する。

○電気自動車のバッテリを有効活用するエネルギーマネジメント技術の開発
/三菱電機/西田義人
エネルギーの効率的な利用を目的として今後普及が見込まれる電気自動車に搭載されたバッテリを有効活用し、電力需要家施設の電力ピークカットや電力ピークシフトを実現する最適制御計画策定技術と段階的制御技術の二つの技術を開発した。

○トライブリッド蓄電システム
/ニチコン
太陽電池とEV・PHVの電池、蓄電池を効率よく連携させることで電力の自給自足が可能になり、EVを走らせることもできるトライブリッド蓄電システム。本稿では、非常時だけでなく、電力の自家消費への期待が高まる蓄電システム市場にて期待される本製品について紹介する。

○ヤンマーエネルギーマネジメントシステム(Y-EMS)の開発
/ヤンマーエネルギーシステム/富樫太一
本稿では、多種多様なエネルギー機器の包括的な最適運用を実現するヤンマーエネルギーマネジメントシステム(Y-EMS)の特徴について紹介する。電気と熱を省エネルギー、省コストで利用したいユーザーの異なる需要や料金体系に合わせたエネルギー機器の自動最適制御が可能となる。

○分散型エネルギーを統合制御する仮想発電所向けサービス「エネLinkVPP+」
/TIS/谷口健一郎
IoT・蓄電池などの蓄エネ技術の発展により、「仮想発電所(VPP)」をはじめとする分散電源の考え方・仕組みが注目されつつある。本稿では、この事業化を支援する当社のエネルギーソリューション「エネLink VPP+」について、次期エネルギー市場の展望などを交えながら紹介する。

■エネルギー事情
○「World Energy Outlook2018」で見る世界のエネルギー動向
/LNG経済研究会/奥田 誠
本稿では、世界のエネルギー需給等に関する現在動向から2040年に至る見通しを示した国際エネルギー機関の「World Energy Outlook 2018」(2018年11月公表)について、エネルギー源別を中心に概要紹介する。

○宮城県再生可能エネルギー・省エネルギー計画
/宮城県庁/鈴木友和
本計画は、県条例に基づき策定しているもので、前計画の「自然エネルギー等の導入促進及び省エネルギーの促進に関する基本的な計画」を、昨今のエネルギーを取り巻く国内外の情勢の変化などを踏まえて見直しを行い、新たに「再生可能エネルギー・省エネルギー計画」として策定したもの。

■フィールドレポート
○スマートタウン「みなとアクルス」
/東邦ガス
当社およびグループ会社の東邦不動産(株)が、名古屋市港区の当社旧港明工場跡地において開発を進めていた、新たなまち「みなとアクルス」が、2018年9月にまちびらきを迎えたのでその紹介をする。

■シリーズ:SDGs未来都市
○北海道におけるSDGsの推進について
/北海道総合政策部/渡邉訓男
道では北海道命名150年の節目の年を迎え、今後の50年、100年を見据えた持続可能な社会づくりを推進するため、北海道SDGs推進ビジョンを策定、道政のSDGs主流化を図ると共に、ビジョンの下、オール北海道でSDGsの推進に努めている。

○「次世代の子どもたちが笑顔で暮らせる持続可能な都市・環境首都SAPPRO」の実現に向けて
/札幌市役所
当市では、2018年3月に「第2次札幌市環境基本計画」を策定し、環境施策の推進をSDGs達成にもつなげていくこととし、SDGsの目標年でもある2030年に向けて、住宅や事業者向けの省エネルギー施策や都心のエネルギー施策など、様々な取り組みを進めている。

○ニセコ町のまちづくりとSDGs
/北海道ニセコ町企画環境課
本町は『相互扶助』の精神のもと、以前から「情報共有」と「住民参加」による自治のまちづくりを実践してきた。SDGsはこの本町の取り組みと同一線上にあるものと考えている。本稿では、本町のまちづくりとSDGsとの関係、そして、実践例や今後の展開について紹介する。

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