E1810
■テクニカルレポート
○再生可能エネルギーを最大限に生かすための蓄電池システムの開発
/西松建設/鶴田大毅・永山智之・小栗利夫
再生可能エネルギーの変動吸収対策や需給量が時間帯によって大きく乖離するダックカーブ現象対策として蓄電池導入は必須となっている。既設ソーラ発電システムにFIT契約以上の余剰電力をレドックスフロー電池に蓄電し、夜間に売電することでソーラ発電出力を最大限利用可能なシステムを開発する。
○「自己発電IoT」の実現とそのための「エネルギーハーベスティング」
/音力発電/速水浩平
これからの本格的なIoT時代に向けて、IoTの最大の課題である電源問題を解決する、最新のエネルギーハーベスティング技術「自己発電IoT」(自己発電IoTセンサ)を紹介する。また、「自己発電IoT」技術を使用した実際の製品や代表的なサービスも紹介し、「自己発電IoT」の様々な可能性を示す。
○シュウ酸の電気化学還元を介したグリコール酸への直接的蓄電法の開発
/九州大学/福嶋 貴・北野 翔・貞清正彰・山内美穂
電気エネルギーを、化学的に安定で扱いやすい液体キャリアに変換することで、長期間の蓄電および長距離の送電が可能になると期待される。本稿では、最近開発された電力を液体キャリアであるグリコール酸に連続的に蓄電するための電極触媒と装置を紹介する。
○メタンからメタノール・ギ酸への選択的空気酸化
/大阪大学/大久保 敬
本稿では、化学におけるドリーム反応と言われていた、メタンをメタノールあるいはギ酸に酸化変換する方法を紹介する。収率の合計は99%となり、本反応により二酸化炭素は全く排出されない。反応の鍵となる物質は除菌消臭剤の有効成分として含まれている二酸化塩素ラジカル。この二酸化塩素ラジカルを光照射により活性化させ、さらに化学的に安定なフルオラス溶媒を使用することによって反応を効率よく進行させることができた。
○全固体リチウム電池実現に向けた熱安定性評価技術の開発
/大阪府立大学/塚崎裕文・森 茂生
全固体リチウム電池用正極複合体が示す発熱反応の主たる要因は、無機固体電解質の結晶化であることを透過型電子顕微鏡による加熱その場観察によって初めて明らかにした。本研究成果は、次世代全固体リチウム電池の実用化に大きく貢献する。
○分散協調EMS導入の汎用評価手法の開発
/早稲田大学スマート社会技術融合研究機構/石井英雄・藤本 悠・林 泰弘
持続可能な社会を目指しスマートシティを構築していくために、その不可欠な要素となる分散協調エネルギーマネジメントを導入することによる効果を定量的に評価する汎用手法を開発した。本手法の内容と特徴、検討例を紹介し、今後の展望について述べる。
■エネルギー事情
○「エネルギー白書2018」で見る石炭エネルギーの動向
/LNG経済研究会/奥田 誠
2018年6月に経済産業省により公表された「エネルギー白書2018」の報告の中から、化石燃料の中ではCO2排出原単位が大きいとされる石炭エネルギーに注目し、石炭利用の経緯や石炭火力発電の状況を中心に紹介する。
○家電・自動車利用に関するナッジを活用した省エネ行動促進実証の成果(平成29年度速報)
/デロイトトーマツコンサルティング/庵原一水・大我さやか・伊原克将
家庭部門において2030年度のCO2排出量を39%削減(2013年度比)するという目標達成に向けて、更なる対策が求められている。このような背景を受け、環境省の委託事業として2017年4月から家電利用時の省エネ行動を促す実証と、自動車利用時のエコドライブを促す実証を実施している。本稿では、これまでに得られた実証の成果を紹介する。
■フィールドレポート
○大丸有地区の環境性・防災性を支える最新エリア環境エネルギーマネジメントシステム
/丸の内熱供給 矢崎淳史・後藤直之・森村 平・奥田大樹
大手町・丸の内・有楽町地区(大丸有地区)は、高層建築物が建ち並ぶ日本を代表するビジネスセンターである。本稿では、大丸有地区の環境性・防災性を支えている「熱供給」というエネルギーシステムの仕組み、最新事例等を紹介する。
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