日工の技術雑誌

クリーンエネルギー 2018年1月号
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E1801

クリーンエネルギー 2018年1月号

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■テクニカルレポート
○IoTを活用したエネファームの価値向上
/東京ガス/関根大輔
当社では、パナソニック製エネファーム新製品向けに、スマートフォンアプリの利用やメンテナンス活用が可能になる「エネファームネットワーク接続サービス」を2017年8月から開始した。本稿では、サービスの具体的な内容や実物件の導入事例について紹介する。

○新形状のLNG運搬船用モス型LNGタンクの開発
/川崎重工業/和田康平・持田邦彦
容積効率を向上させた新形状のモス型LNGタンクを開発した。この新形状タンクの開発により、新パナマ運河を通峡可能な船幅制限を満たしたままで約15%の積載容量の増加を可能にする180型LNG運搬船が実現した。

○プラスチック成形工場向けエネルギー最適化システム「MiELPLAS」
/トーエネック/古田涼亮
プラスチック成形工場では、射出成形機のエネルギーが工場全体の大きな割合を占める一方で、エネルギーや操業状態の見える化が十分行われておらず、運用改善の余地が残されている。本稿では、当社が開発したエネルギー最適化システム「MiELPLAS」について紹介する。

○フード・グリーン発電システムの開発
/ティービーエム/佐原邦宏
水を守り、新エネルギーを生み出す!フード・グリーン発電システムの開発背景と開発内容をまとめた。NEDO支援のもとで開発された、都市型バイオマス「排水油脂」を原料にした「新エネルギーの地産地消」を実現する発電技術の全体像を紹介する。

○熱電発電応用製品
/KELK/八馬弘邦
熱から電力を生む熱電発電は、大きな産業排熱の回収、ストーブやアウトドアの炎から発電する自立電源、環境にある微小熱からのエネルギーハーベスティング、で利用される。本稿では、それらを使い易くする熱電発電ユニットや無線デバイスと、その適用例について紹介する。

○空調機のクラウド環境における省エネ制御
/三井情報/水谷義忠・久々江裕二
建物環境の快適性維持と省エネの両立は、企業にとって重要な課題である。それが人手による手段では限界があることを踏まえ、MKIはクラウドコンピューティングを活用した環境管理サービスで低コストでの省エネ対応を実現した。本稿では、その仕組みと対応について紹介する。

○環境共生建築設計用熱負荷シミュレーションシステム「エコシミュレ」
/大林組/相賀 洋
ZEB(ゼロ・エネルギー・ビル)の達成や環境共生建築の実現に必要な省エネルギー手法に関し、その導入効果をより正確に予測する熱負荷シミュレーションシステム「エコシミュレ」の紹介をする。

■エネルギー事情
○日本版シュタットベルケの可能性
/NTTデータ経営研究所/村岡元司
各地で地域エネルギー会社を設立する動きが活発化しつつある。それに伴い、ドイツのシュタットベルケに対する関心が高まっている。収益ビジネスと非収益ビジネスをバランスよく組み合わせ、地域の維持・活性化に貢献していくビジネスモデルは、わが国でも適用可能であろう。

○バーチャルパワープラントを組み入れた静岡市のエネルギーの地産地消事業
/静岡市環境局/平川徹弥
当市は、地球温暖化対策の推進、防災機能の拡充、地域経済の活性化、さらには市の電力調達コストの削減を図るため、自治体として国内初となる電力売買の一括契約とバーチャルパワープラントを組み合わせた「エネルギーの地産地消事業」を実施している。

○エネルギーの地産地消、地域活性化を目指す「いこま市民パワー(株)」
/生駒市地域活力創生部/天野 卓
市民力をキーワードに環境モデル都市の取り組みを推進している生駒市。全国で初めて市民団体の参画を得て新電力会社「いこま市民パワー株式会社」を設立し、エネルギーの地産地消、地域活性化を目的として事業展開を進めている。

○技術研究組合の設立と取り組み
/次世代水素エネルギーチェーン技術研究組合/遠藤英樹
千代田化工建設が三菱商事・三井物産・日本郵船とともに設立した当組合が、NEDO助成を受け有機ケミカルハイドライド法による水素サプライチェーン実証を遂行する。ブルネイからの水素を川崎市臨海部へ供給。2020年に1年程度運転予定。

■フィールドレポート
○コジェネレーション過給機のインタークーラ冷却水を有効活用する熱回収システムの開発と運転実績
/丸の内熱供給/高野祐輔・佐々木邦治
当社は、都市の未利用熱としてのコジェネレーションシステムのインタークーラ冷却排熱を熱源としたヒートポンプシステムを開発した。本稿では、地域冷暖房システムへの導入方法、運転実績と省エネルギー効果について紹介する。

○防災拠点機能を備えた都市型ごみ焼却処理施設
/荏原環境プラント
武蔵野クリーンセンターは、都市型防災拠点機能を備えた新しいごみ焼却処理施設として平成29年4月に稼動した。耐震性の向上、災害時の熱電供給システムの構築、一時避難者へのサポート、早期の自立再稼動が可能な設計と安心安全な施設づくりについて紹介する。

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