K1610
■特集:次世代冷媒開発の動向
○次世代冷媒に関する技術動向
/東京大学/飛原英治
冷凍空調用機器に使用されているHFC冷媒の温暖化係数が高いことから、GWPの高い冷媒の規制の動きが進んでいる。本稿では、国内外における温暖化防止のためのHFC冷媒規制の動向と、冷媒規制に伴う新冷媒の開発の動向を解説する。
○安全性と省エネ性を両立するSolstice(ソルスティス)低GWP製品の採用状況
/ハネウェルジャパン(株)/瀧瀬勝之
次世代低GWP製品が乱立する中で、エンドユーザーでの採用が先行して進むハイドロフルオロオレフィン(HFO)によるSolstice(ソルスティス)4種製品に焦点を当て、ユーザー視点によるニーズおよび採用を可能にしたソルスティスの実践的ソリューションについて紹介する。
○HFO系低GWP次世代品オプテオン冷媒および発泡剤
/三井・デュポンフロロケミカル(株)/石川淳一
低毒性、不燃性、ODPゼロのHFC系製品が、温暖化問題で、世界的にも規制がますます強化されてきている。内外の規制について概略を示し、目指すべき方向性についての共通認識を得るとともに、フロロカーボン類の持つ高い効率を維持し地球温暖化係数を大幅に軽減した、HFO系代替品について、上市、開発品の代表的なものを基本物性や特長を紹介する。
○AMOLEAシリーズ
/AGC旭硝子/福島正人
当社では、GWP値の高いHFC冷媒の代替を目的に環境対応型の低GWP冷媒の研究、開発に注力している。本稿では、次世代低GWP冷媒への取り組み、並びに次世代低GWP冷媒 AMOLEARを紹介する。
○R32を用いたルームエアコンおよびR32パッケージエアコンの商品化
/ダイキン工業(株)/平良繁治
本稿では、2012年に世界で初めて市場投入したR32を用いたルームエアコンおよび業務用空調業界で初めて市場投入したパッケージエアコンの開発の概要および、環境負荷(GWP)が比較的に低い冷媒であるR32を用いた空調機について説明する。
○自然冷媒の取り組み-冷凍冷蔵庫倉庫用のNH3/CO2システム
/(株)前川製作所/大須賀延王
地球温暖化対策への合意が世界的になされ、いよいよ冷凍・空調設備に於いてもノンフロン・自然冷媒化への動きが加速しだした。当社が取り組んでいる産業用市場への自然冷媒の展開と、冷凍冷蔵倉庫向けのNH3/CO2を冷媒とした高効率小型自然冷媒冷凍機「REABEL」について紹介する。
○CO2冷媒を採用したノンフロン冷凍機システム
/パナソニック(株)/八木孝久
当社のノンフロン冷凍機システムおよびその新モデルである「搬送圧力コントロールタイプ」の開発とノンフロン冷凍機システムの導入効果についての紹介をする。
■最新技術情報
○オールインワン直膨式外気処理機
/三菱重工冷熱(株)/松尾一哉
○データセンタ統合管理システム(DCIM)
/(株)NTTファシリティーズ/青木 健
○複数の室内空気環境計測を1台で行う総合ソリューション
/日本カノマックス(株)/永井秀康
建築物衛生法の規制6項目(1)風速、2)粉じん濃度、3)温度、4)湿度、5)CO濃度、6)CO2濃度)を同時測定できるオールインワンモデルとして、このたび低コスト、使いやすさ、小型軽量化を実現した空気環境測定器を開発したため紹介する。
○BIMを活用した建物維持管理ツール「BIMobile(ビーモバイル)」
/(株)大林組/本谷 淳・福士正洋・焼山 誠
■解説
○消火設備 スプリンクラー巻き出しフレキについて
/(株)テクノフレックス/関 浩司
現在、国内に流通しているスプリンクラー巻出しフレキの構造概要と問題点を報告するとともに、米国スタンダード基準であるUL、FM規格と消防庁告示第31号基準との性能要求の違いと懸念事項を具体的に紹介する。
○製薬工場における省エネルギーの取り組み
/日比谷総合設備(株)/高山勝也
当社は平成26年度から富士薬品富山第二工場へEMSを導入すると共にエネルギー管理サービスを提供している。本稿では、システム導入に至る経緯、システムの概要、今後のエネルギーサービス等について紹介する。
○建築設備業界において業界団体との交流は極めて重要である
/配管システム研究会/南 宗庵
■竣工事例
○大手町フィナンシャルシティグランキューブ
/(株)三菱地所設計/佐藤友昭・伊藤重人/(株)NTTファシリティーズ/佐橋秀康
大手町フィナンシャルシティグランキューブは、都市再生特別地区の適用を受けた建物で、防災拠点機能ビルの構築を目的とした設備計画を行っている。電力のみならず、水の自立型システムを構築し、災害時の電力並びに上下水機能を確保するBCP計画とした。
■シリーズ
○建築設備・非構造部材の耐震11
天吊り設備機器の耐震対策施工のポイント
/東京工芸大学/水谷国男
100kg以下の天吊り設備機器は、センター指針では、「設備機器の製造者の指定する方法で確実に行えばよいものとする」とされているが、設備機器メーカーが耐震性確保のための施工方法を指定することはまれである。また、近年耐震天井や特定天井など詳細な施工要領が定められるようになり、それらに干渉する可能性のある天吊り設備機器についても、詳細な耐震施工要領書が求められている。そこで本項では、2016年熊本地震等での被害事例や我々が行った実験結果をふまえて、天吊り設備機器耐震施工のポイントを示す。
○外国の環境保全および建築設備事情73
2016年におけるポルトガルとドイツの再生可能エネルギーの依存度および英国の石炭による発電量がゼロになった事例
/元(株)森村設計/前島 健
2016年5月における、ポルトガルとドイツの再生可能エネルギーの依存度および英国における石炭による発電量がゼロになった事例を紹介する。
■連載
○防食鋼管40年の思い出(第37回)
IDE研究所/井出浩司
■Le petit pouce ペットと暮らす149
○ニッチ(生態的地位)
/畑建築デザイン/畑 由起子
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