クリーンエネルギー 2008年4月号 PDF版

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■特集1:天然ガス自動車の最新動向2008 1
○天然ガス自動車の最新動向/日本ガス協会/西田温信

最新の環境問題の中で、天然ガス自動車が低公害車としてのポジショニングと果たす役割について解説。


○三菱ミニキャブ・バイフューエル車の開発/三菱自動車/浅田国英/三菱自動車ロジテクノ/久留島義彦

エコカーとして注目を集めているCNG車は、充填設備等のインフラが充分でなく、燃欠問題が普及の妨げとなっていた。この弱点を解決する待望のガソリン燃料での走行も可能なバィフューエル車を自動車メーカ系列としては、日本初投入となる「三菱ミニチャブ・バィフューエル車」の開発概要を紹介する。

○いすゞ新型エルフCNG-MPIの紹介/いすゞ自動車/若村泰弘

いすゞは05年よりCAG-MPIエンジン搭載車を発売し好評を得ている。今回アイドルストップ機能の採用や排ガス性能の向上など更なる改良を施し、最先端の低公害トラックとして進化させた。

○大型天然ガストラックの開発/日本ガス協会/鯨井寛司/日産ディーゼル/中村 明

NOxやPM等による国内大都市圏の大気汚染対策が早急に求められている。そこで、新たに天然ガスエンジンを開発し、車両総重量25tの大型CNGトラックと大型LNGトラックに搭載した。本車両の公道走行試験を実施し、実用性を評価したので、その結果を紹介する。

○愛知県におけるCNG車普及促進モデル事業/東邦ガス/小川 勉

愛知県内のCNG車普及モデル事業の取組として、中部国際空港島及び小牧市を地域とした取り組みがある。中部国際空港は2005年に環境配慮を基本理念に開港している。小牧市は、同年に環境都市宣言を行い、良好な環境づくりを進めている。そのタイミングに始めたCNG車普及促進モデル事業の取組を紹介する。

○札幌中央卸売市場における天然ガス自動車の活用/北海道ガス/杉本雅之

平成14年度よりNEDO地域新エネルギー補助事業を活用して行った札幌中央卸売場の構内運搬車・フォークリフトの天然ガス化について、その背景・課題・導入の結果・今後の展開について札幌市の動向も踏まえて報告する。


■特集2:話題のCO2固定化技術 4
○油田微生物利用メタン生成技術/帝国石油/前田治男/中外テクノス/藤原和弘

油田内生息微生物利用メタン生成技術とは「水素生成菌」の作用を利用し、枯渇後の地下油層内に取り残された原油を基質として水素を生成、同水素と地中貯留のために地下に圧入したCO2を反応させ「メタン生成菌」の作用によりメタンに変換する技術である。

○炭酸ガスを原料とする合成ガス製造プロセス/千代田化工建設/程島真哉

天然ガス、及びその中に含まれる炭酸ガスを原料として用いる、炭酸ガス/水蒸気リフォーミング・合成ガス製造プロセスが千代田化工建設(株)によって開発された。カーボン析出抑制能に優れた触媒を用いることで、低エネルギー消費で効率良く合成ガスを製造することが可能となった。


■テクニカルレポート
○家庭用分野における太陽熱利用に関する動向と取り組み/東京ガス/永田敬博

東京ガス(株)は(独)建築研究所と共同で、集合住宅をターゲットとして、集熱パネルをベランダの手摺と一体にできるような、「次世代型ソーラー給湯システム」の開発に取り組んでいる。本稿では太陽熱利用の動向及び同社での取り組み状況について概説する。

○亜臨界水を用いるバイオマス廃棄物のガス化・水素製造/静岡大学/佐古 猛・岡島いづみ

近年、バイオマス廃棄物をエネルギー資源として有効利用するための技術開発が注目されており、その中で亜~超臨界水利用技術の研究開発も盛んに行われている。ここでは、臨界温度以上で臨界圧力以下の亜臨界水を用いるバイオマス廃棄物のガス化・水素製造技術について説明する。


■フィールドレポート
○環境にやさしい施設 シンクパークタワー(ThinkPark Tower)/世界貿易センタービルディング/石川敏行

ThinkPark Towerは大崎西口に立地した大型開発で交通利便性がよく、環境対策として、建物周囲には多くの樹木を配置し、低層建物の屋上緑化により、ヒートアイランド現象を低減とさせ、加えて、各種の高効率の設備、蓄熱・蓄電設備を設けて総合的な省エネルギー対策を行い、環境負荷低減を行っている。

○石川県珠洲(すず)市バイオマスメタン発酵処理施設/カワサキプラントシステムズ/遠藤健一郎

石川県珠洲市バイオマスメタン発酵施設は、国交省と環境省が連携して建設されてもので、下水汚泥・し尿・浄化槽汚泥・農業集落排水汚泥・生ゴミの5種のバイオマスを既存の下水処理場に集約混合し、メタン発酵する施設である。

○エネルギーを取り巻くリスクに対応するエネルギーソリューション/日立製作所/坂内正明

京都議定書の約束期間が本年(2008年)からスタートし、温暖化対策の実行が加速されようとしている。原油高騰が恒常化している状況下で産業界では従来に増した温暖化抑止への対応が要求されている。本稿はエネルギー価格変動に順応したソリューションを事例を中心に提言する。

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