CLIENT NEWS クリーンエネルギー
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[4] 燃料電池・太陽電池・蓄電池を組み合わせたスマートハウスの実証実験を開始 - 2010/02/16(Tue)
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大阪ガスと積水ハウスは、低炭素社会の実現に向け、家庭用燃料電池と太陽電池を組み合わせた「Ｗ発電」に、さらに蓄電池を組み合わせることにより省エネルギー性を一層高めたスマートハウスの実証実験を開始する。
スマートハウスとは、情報技術を駆使し、エネルギー利用の最適化を図る住宅のことを指す。
エネルギー消費機器（ガス機器や家電機器）や太陽電池等の省エネルギー性は年々向上しているが、機器単体の性能向上には限度があることから、スマートハウスではそれらを情報ネットワークで繋ぎ、エネルギーの需要情報と供給情報を活用することで住宅全体のエネルギーマネジメントの最適化を図る。
今回の実証実験では、「Ｗ発電」に電力の充放電ができる蓄電池を加え、家庭内のネットワーク制御技術を融合することで、ユーザーの利便性を損なうことなく、省エネルギーを実現できるシステムの構築を目指す。
[3] 大型貫流ボイラ「Ifrit（イフリート）」 - 2010/01/25(Mon)
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貫流ボイラ初の排ガスO2濃度制御システムを新発売
川重冷熱工業㈱は、大型貫流ボイラ「Ifrit（イフリート）」（以下、イフリート）ガス焚き仕様において、貫流ボイラとして初めて排ガスO2濃度制御システムを、オプションとして新発売した。
大型貫流ボイラ「イフリート」は、
① 大型ボイラ並の優れた制御方式と高い蒸気乾き度特性
② 貫流ボイラならではの高効率・コンパクト性 を併せ持つ新しいコンセプトのボイラとして、2000年に販売を開始しました。その優れた蒸気圧力の安定性、高効率、素早い起蒸という特長から、主に産業用の主熱源機や、コージェネレーションシステムのバックアップ用熱源機などに幅広く使用されている。
今回新発売する排ガスO2濃度制御システムは、O2センサーにより常に排ガスO2濃度を監視し燃焼用空気量を制御することで、外気温度の影響で変化する最適な空燃比を自動的に維持する制御システムである。
従来、貫流ボイラに排ガスO2濃度制御システムを適用するには、貫流ボイラの特長である起蒸性の速さや蒸気圧力変動の追従性に対して、O2センサーの応答速度が遅いため、適切な制御が困難だった。
同社は、応答速度の速いO2センサーの採用と、ボイラの負荷に応じた予測制御の開発により貫流ボイラへの搭載を可能とした。
また、新たにO2センサーの劣化診断機能を搭載したことにより、O2センサーの検知精度を自動調整できるため、O2センサーの校正作業が不要になり、メンテナンス費用も抑えられる。
本システム搭載により、搭載していない従来機と比べ、年間の燃料費約30万円、CO2の排出量を約5.5 t-CO2削減することが可能となる。
■特長
① 省エネルギー：独自の燃焼PI（比例積分）制御に、季節変動による空気比のずれを自動補正する制御を 追加し、常に省エネルギー運転が可能。ボイラの最小負荷から最大負荷まで、最適空気比運転を維持。
② コンパクト：コンパクトなセンサーと構成部品のため、あらゆる場所に取付可能。既設ボイラの改造取付も簡単。
③ メンテナンスフリー：わずらわしい定期的な校正は必要なし。センサーの劣化診断機能付き。
／問い合わせ先 東京本社 営業・サービス総括室 営業・サービス管理部
TEL：03-3615-5821
[2] サハリンIIプロジェクトからLNG受け入れ - 2009/10/27(Tue)
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東京ガスと東京電力㈱は、サハリン・エナジー・インベストメント社が開発したサハリンIIプロジェクトから生産されたLNG(液化天然ガス)を、4月6日に東京ガスと東京電力の共同基地である袖ヶ浦基地(千葉県袖ヶ浦市)に、受け入れた。サハリンIIプロジェクトのLNGを受け入れるのは、買主として初めて。
LNGは、東京ガスのLNG船「エネルギーフロンティア号」で輸送しており、積み込まれたLNGは、約6.7万トンです。両社は、そのほぼ半数をそれぞれ受け入れ、東京ガスは都市ガスとして供給し、東京電力は発電用の燃料として使用する。LNG約6.7万トンは、都市ガスとして供給する場合は、一般の家庭の年間使用量の約20万件分に相当し、電気として供給する場合は、一般の家庭の年間使用量の約11万軒分＊に相当する。
サハリンIIプロジェクトは、約5,000億立方メートルという大きな埋蔵量を有し、サハリン州プリゴロドノエに、2系列で年間最大生産能力960万トンの天然ガス液化設備が建設されている。生産されたLNGは、日本をはじめとする極東アジア市場を中心に供給される。同プロジェクトは、ロシアとしては初めてのLNG供給プロジェクトであり、また初めての極東アジア向けの天然ガス供給となる。
[1] 家庭用固体酸化物形燃料電池（SOFC）コージェネレーションシステムの共同開発の合意 - 2009/09/10(Thu)
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大阪ガスと京セラ、トヨタ自動車、アイシン精機は、家庭用固体酸化物形燃料電池（以下「家庭用SOFC」）コージェネレーションシステムを共同で開発することに合意した。
大阪ガスと京セラは、家庭用SOFCコージェネレーションシステムの普及拡大を図るため、2004年から共同開発を開始し、耐久性の向上、システムの小型化など、実用化に向けた取り組みを推進していた。また2007年度から、「固体酸化物形燃料電池実証研究」に参画しており、大阪ガスエリア内で45台を実居住住宅で運転し、高い省エネルギー性を実証してきた。
一方、トヨタとアイシンは、2001年より共同で発電出力1kW級の家庭用固体高分子形燃料電池コージェネレーションシステムの開発を行なってきた。2006年度からは、「定置用燃料電池大規模実証事業」にも参画し76台のシステムを提供しており、実居住住宅において一次エネルギー消費量の低減やシステムとしての信頼性を検証した。
今回の合意により、主に同社が排熱利用給湯暖房ユニット、京セラ・トヨタ・アイシンが発電ユニット（SOFCのセル及びスタックは京セラ）を担当し、また4社共同で、家庭用SOFCコージェネレーションシステムの評価などを実施し、2010年代前半の開発完了を目指す。
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